新型コロナウイルスの新規感染患者が日本国内で広がり続けていることは、日本の人々が想像しているように、購買行動、人々との関わり、生活など、いくつかの顕著な変化を引き起こしています。世界でマーケティングクラウドを提供しているインモビでは、Pulseというモバイルマーケットリサーチプラットフォームを活用し、消費者の行動変化について調査をいたしました。この調査は、4月17日から27日まで行われ、500名のスマートフォンユーザーから有効回答を得ました。このレポートには、公園やデパート、ショッピングモールなど、複数の地点での、匿名化された位置情報における、緊急事態宣言下での訪問傾向の分析も含まれております。
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緊急事態宣言下における変化とチャレンジについて
世界的流行が急激に広がりをみせつつあるなか、10人中8人の消費者がソーシャルディスタンスを厳格に守り、消費活動に変化があったと回答しています。また、食料品や、WIFIなどのモバイル通信費に充てる支出は増加。ニュース、動画サービス、ゲームやコミュニケーションアプリの利用についても急激な増加を見せていることがわかりました。
いっぽうで、調査によると、10人中4人の回答者が、ハンドウォッシュや消毒液を購入するのが困難だと回答し、10人中6人が、マスクを購入することができないと回答しています。また、35%の回答者が、緊急事態宣言発令後も在宅勤務が導入されていない、あるいは、事実上、困難な状況におかれているようです。
生活様式と購買活動の変化について
緊急事態宣言が発令されてから、日本人の購買行動や外食傾向などは急激な変化を強いられることとなりました。
実に95%の人たちが、感染予防の観点から、食事習慣について変化があったと回答しています。10人中6人が、宣言以降、自宅で料理をするようになったと回答し、54%の人たちが、外食や出前などの機会が減った、あるいは、なくなったと答えております。
また、支出の観点から、食料は、パーソナルケア商品、インターネット通信費、本や、雑貨といった買い物については、消費者支出の増加傾向が見られるいっぽうで、88%の消費者がまとめ買いや買いだめといった行動には走らず、一度に数日分の食糧などを購入しているといった、良心に基づく購買行動を行っているといった実態も明らかになりました。パーソナルケア商品を購入する際に重視するポイントとしては、滅菌作用と答える人が60%にのぼり、価格を選ぶ人よりも多くの人が機能性を重視している結果となりました。
メディア消費に関する変化
人との接触を避けるように心掛けているいっぽうで、スマートフォンなどのモバイル端末をつかって、ストレスの軽減や、家族とのくつろぎの時間を過ごしているよう方が多いようです。ゲーム、ニュース、コミュニケーション、動画ストリーミングアプリなどは、このような環境下では、ストレス軽減を目的として好まれている傾向があるようです。
コミュニケーションアプリでは、LINEが広い世代から支持されており、Amazon Prime Videoは、動画配信プラットフォームの中では、最も利用されているようです。次いで、Abema TV、ネットフリックスが続いています。面白いことに、これらのサービスを最も利用していると回答しているのは、24歳以下の消費者となっております。
付け加えて、インモビオーディエンスインテリジェンス上でのデータによると、金融、オンライン教育、画像・動画編集、に関連するアプリ、の利用に関しては、緊急事態宣言下において、少なくとも、200パーセント以上、利用の伸びが見られています。
詳細については、2020年5月26日（火曜日）14時より開催されるウェビナーにご登録ください。このウェビナーでは、新型コロナウイルス の世界的な流行の中で、購買行動、メディア接触、生活行動の傾向などについて詳しくご紹介をする予定です。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界中の何十億人もの人々の生活に、重大な影響を与えています。このような危機に対して、人々が順応すればするほど、消費者の消費行動、メディア接触状況、も大きく変わってきています。
マーケターのみなさんと、パブリッシャーのみなさん、とともにこの変化に適応すべく、インモビでは、デジタルメディアの世界で起きている変化について、データをウォッチし続け、インサイトについてアップデートし続けて参ります。広告主、マーケターのみなさんは、InMobiの新型コロナウイルス関連グローバルサイトで、海外の状況やその他関連のレポートをご覧いただくことも可能です。
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