電通デジタルは、生活者の行動が著しく変化している昨今、生活者の購買体験設計の支援を目的として、「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」を実施した。この調査では、主要商品13カテゴリー29商品を対象に、3,000人のユーザーにアンケートを実施し、認知から購買後までの各フェーズでの行動を詳細に調査した。
新型コロナウィルス感染症の影響で生活者の購買行動に変化が見られる中、ECと店頭を横断した購買行動の実態を再度調査。結果、購買行動のデジタル化が進行中であり、特にキャッシュレス決済の利用が60％を超えるなど、店頭での購買のデジタル化が進んでいることが明らかとなった。
また、認知・比較検討のフェーズでは、多くのユーザーが「モールEC」を利用しており、購入フェーズでもその傾向が続いている。これにより、生活者の購買行動がよりシンプルでスマートになっていることが示唆される。さらに、「公式サイト」や「SNS」の利用も上位にランクインし、これらのデジタルメディアの重要性が増している。
特に注目すべきは、ギフトカテゴリーにおけるデジタル化の進行である。認知から購入までのフェーズで、モール系ECの利用が店頭を上回っており、このカテゴリーにおけるデジタル化の進行が特に顕著であることがわかった。
ポイント収集に関する意識も調査され、96.7％の高い収集状況が明らかとなった。これは、購買のデジタル化において、ポイントが重要な要素となっていることを示している。
次世代コマースに関する興味や関心も調査され、InstagramやYouTubeの興味・認知が突出していることが分かった。これらのSNSが購買行動に与える影響は、今後の生活者の購買体験向上において大きな要因となると予測される。
このような調査結果を踏まえ、電通デジタルは今後も生活者の購買行動の変化を注視し、企業のマーケティング活動を支援していく方針である。
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