マーケティングは過去10年間で大きく変化し、新しいチャネルや戦略が登場したにもかかわらず、相変わらず効果的な方法が1つある。それはEメールマーケティングである。
Eメールマーケティングは、B2C企業とB2B企業の両方で平均3800%のROIを達成しており、80%の企業が、Eメールマーケティングが高いビジネス維持率と直接相関していることを認めている。しかし、Eメールマーケティングはここ数年完全には変わってきており、企業は2020年の新しいEメールマーケティングに対応する必要がでてきている。
例えば、2020年には、Eメールの大部分がデスクトップやウェブメールアプリではなく、モバイルデバイスで開かれるようになる。
出典: Litmus
しかし、新しい10年を迎えるにあたり、Eメールマーケティングを魅力的で新鮮なものにしておくために、マーケティング担当者が知っておくべき変化やトレンドは他にもある。
新しい年のマーケティング戦略を実行する際に企業が実施すべきベストプラクティスについて説明します。
目次（クリックしてジャンプ）
同意に基づいた広告コンセプトを採用する
Eメールマーケティングは、かつては広い網のようなもので、可能なものは何でも捕まえるという意図をもって、多くのオーディエンスに向けられていた。最近のテクノロジーは、人口統計や行動などのデータに基づいて受信者をターゲティングすることを可能にしている。
しかし、顧客は必ずしもこの集中的なターゲティングや一般化されたマーケティングのアイデアを好むわけではない。消費者の77%は、ダイレクトメール、テキスト、ソーシャル広告よりも、特にEメールによる同意に基づいたプロモーションを好む。
つまり、開封率を成長させるためには、Eメールマーケティングにおける同意の重要性を理解しなければならない。これは、顧客があなたからどんな種類のマーケティングメッセージを受け取るか、そしてこれらのメールの頻度を選択できるオプションを提供することを意味する。
例えば、West Elmでは、Eメール購読者がEメールを受信するタイミングを選択できるようになっている。購読者が頻度を選択することもできます。
多くの人は、企業が常に何かを売ろうとしていると感じたら、購読をやめるだろう。したがって、企業は、顧客が受け取るコンテンツを自分でコントロールできるようなオプションを提供することで、最適なコミュニケーションを見つけることが重要になってきている。
GDPRへの対応
最近の企業は、ほとんどすべてのデータに強く依存している。しかし、ここ数年の情報漏えいやデータ漏えい、大手企業による不正な顧客情報の収集・販売をめぐる不祥事など、消費者は個人情報の共有にこれまで以上に慎重になっている。
一般データ保護規則(GDPR)は現在ヨーロッパでのみ施行されていますが、世界中の企業に影響を及ぼす可能性がある。たとえば、EU域内の顧客にサービスを提供している場合、データ収集プロセスはGDPRに準拠している必要がある。さらに、これらの規制により、多くの消費者がデータ保護の重要性を認識するようになった。
Eメールマーケティングは、データ収集に関して厳しく吟味されているため、Eメールマーケティングには、オーディエンスとの信頼を築く要素を組み込むことが重要である。
データ共有を促進する1つの方法は、透明性を確保することである。パーソナライズされたサービスやより良い体験を提供することで、データ共有がお客様にどのようなメリットをもたらすかを説明する。Teva社がどのようにデータ共有のためのEメールオプションを提供しているか見てみよう。
Eメール文面
・・・省略）バースデーサプライズ、スペシャルオファー、最新のスタイルなど、お好みのものをお選びいただけます。
Eメールデザインにこだわりすぎないこと
派手なデザイン、動画グラフィック、メール内の複数のCTAは、かつての魔法のように機能しなくなった。多くの人は、特に自分のモバイルデバイスでメッセージをチェックしている場合、単に迷惑であるか、スパムでさえあると感じる。
その代わりに、あなたのブランドが提供するものに焦点を当て、メールがどのように「クール」見えるかだけに焦点を当てないようにすることである。プロモーションの場合は、いくつかのお得な情報を表示し、顧客をそれらの製品ページに直接誘導するCTAを組み込む。
また、レビューなど、顧客の行動に影響を与える要素にも注意してください。レビューはSEOの改善に役立つだけでなく、クリック率を高めることもできる。
例えば、The Pearl SourceはTrustpilotを使って、Eメールマーケティング、ウェブサイト、製品ページなどのマーケティングコンテンツにレビューを自動的に埋め込んだ。これは消費者が購入前に全体的な評価とコメントを見るのに役立った。
また、6,500件を超える検証済みレビューの総数を表示することで、社会的な証明力を確立し、新たな消費者との信頼関係をすぐに築くことができた。
Eメールマーケティングとマーケティングの世界では、全体として、信頼性は派手なデザインに勝る。これは、過去十年間で固まりつつある事実であり、2020年も同様に重要なことである。
ハイパーパーソナライズされたキャンペーンを自動化する
Eメールマーケティングの自動化は多くの大きなメリットがある。カートの放棄率を下げ、顧客維持率を高めることで、売上に大きな影響を与えることができる。Eメールの関連性が高ければ高いほど、より多くの収益を生み出すことができ、パーソナライズされた自動化によってそれを確実にするベストは手法となる。
これは、件名の見出しにお客様の名前を含めるだけではない。代わりに、メッセージングのすべての要素を、次のような重要なデータポイントに基づいて顧客に提供する必要があります。
- 製品の閲覧履歴
- 過去の購入履歴
- 最近の行動履歴
Tarte Cosmeticsのオートメーションメールはその良い例で、顧客の購入と商品ビューに基づいてパーソナライズ化された商品提案している。
2020年には、企業がメッセージのタイミングをより最適化するために、トリガーベースの自動化を利用することが重要になるだろう。たとえば、ある顧客がある製品を見てカートに追加したが、その製品を放棄してしまったとします。24時間後に、在庫が少なくなっている、または価格が下がったことを知らせるEメールが送信された場合、購入される確率が上がるだろう。Amazonなどはすでに昔から実施しているが、一部の大手企業を除いてこれらの対応は国内でもまだまだ発展途上である。
ハイパー・パーソナライゼーションとは
ハイパー・パーソナライゼーションの正確な定義については意見が一致していませんが、ハイパー・パーソナライゼーションは従来のパーソナライゼーション手法をさらに一歩進めたものだと言える。これまでは、Eメールで顧客の名前を使用するだけで十分であったが、ハイパー・パーソナライズドキャンペーンでは、複数のチャネルおよびタッチポイントからのブラウジング、購入、およびリアルタイムの行動データを使用して、各ユーザーに合わせてコンテンツ、製品、およびサービスを提供する。（出典：What Is Hyper-Personalization?）
さいごに
2020年には、消費者が自分の体験やブランドとの交流をもっとコントロールしたいと思っていることは明らかだ。そのため、マーケティング担当者は、Eメールマーケティングに関して消費者の好みに対応する方法を理解することが重要である。
同意に基づいたマーケティングを検討し、パーソナライズ、レビュー、データ共有オプションなど、消費者にとって重要な要素を追加することで、2020年にはEメールマーケティングから目覚ましい成果が得られることが期待できだろう。
【参考】
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