コロナ禍がもたらした働き方の大きな変化の一つがテレワークです。では、コロナ禍以降、テレワークはどの程度定着しているのだろうか。この疑問に答えるべく、NEXERが全国の現職男女823名を対象に実施した調査結果を紹介する。
2020年春、新型コロナウイルスの流行に伴い、多くの企業がテレワークを導入した。この調査では、コロナ禍でテレワークに切り替わった経験があるかどうかを尋ねたところ、21.9％の回答者が「ある」と答えた。さらに、現在もテレワークを継続しているかについての質問では、28.9％が「変わらず継続している」と回答。45.6％は「頻度は減ったがテレワーク可能」とし、25.6％は「テレワークはできなくなった」と答えている。
テレワークを継続する理由としては、「電車の定期代がなくなったこと」や「オンラインでの打ち合わせが主流になったこと」などが挙げられた。また、テレワークが可能であるにも関わらず実施されなかった理由としては、「出社して仕事をする文化が根強い」「テレワークのための準備に時間がかかる」などが指摘されている。
テレワーク実施による仕事の効率については、40.6％の回答者が「効率が上がった」と感じている。その理由としては、「通勤の負担がなくなった」「自宅での仕事がストレスフリーである」などが挙げられている。一方で、「効率が下がった」と感じる人もおり、その理由には「紙の資料が見られない」「即時の対応が難しい」といった点があった。
この調査結果から、コロナ禍以降、テレワークが一定の定着を見せていることがわかる。しかし、その実施状況や効率感には個人差があることも明らかになった。テレワークがもたらす通勤の手間の削減やストレスの軽減は、今後の働き方改革において重要な要素となるだろう。
コロナ禍が変えた働き方の一つとして、テレワークの今後の動向に注目が集まる。
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