アントプロダクションが実施した「デジタル技術への意識・DXに関するアンケート」の結果が公表された。調査は2023年8月31日から9月1日にかけて、日本在住の男女300人を対象にインターネットを通じて行われた。
近年、デジタル技術は多くの世代に浸透しており、クラウドサービスやIoT家電の利用者も増加している。調査では、IT用語・ビジネス用語の認知度を確認するための質問が行われ、最も説明できると回答した用語は「クラウド」で、300人中232人が該当した。一方で、「知っている用語はない」と回答した人は全体の19%(57人)で、IT分野に詳しくない、または業務上必要ないと感じる層が存在することが明らかになった。
「DX化」の認知度についての質問では、「内容を理解している」と回答したのは約12%(37人)、「何となく分かる」と回答したのは約34%(102人)で、DXについて大まかに知っているのは全体の約46%(139人)だった。一方、「DX化の言葉自体を知らなかった」と回答した人も約21%(65人)存在し、DX化の普及にはまだ課題があることが示唆された。
DXの重要性についての質問では、約85%(257人)が「重要だ」と感じているものの、実際に職場でDX化を実践しているのは60人と全体の2割にとどまっていた。約65%(197人)はDX化の重要性を感じつつ、具体的な行動に移せていない状況が浮き彫りとなった。
勤務先でのDX化の取り組みについての質問では、DX化が進んでいる、または今後取り組む予定があると回答した人は全体の約51%(154人)だった。しかし、DX化に取り組む予定がないと回答した人も約34%(102人)存在し、企業全体の取り組みと個人の認識には一定のギャップが存在することが確認された。
結果を総括すると、多くの回答者がDX化の重要性を認識しているものの、実際の取り組みや実践には至っていない現状が明らかとなった。今後のDX化の普及や取り組みの進展が期待される。
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