ワンストップでリサーチデータマーケティングを実現する「リサピー®」を運営する株式会社IDEATECHは、外資系企業のマーケティング担当者106名を対象に、外資系企業のPR・マーケティングに関する課題調査を実施した。
調査サマリー
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調査概要
調査概要:外資系企業のPR・マーケティングに関する課題調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年8月3日〜同年8月4日
有効回答:外資系企業のマーケティング担当者106名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
75.5%が、「日本のPR・マーケティング戦略は、海外のPR・マーケティング戦略と異なる」と回答
「Q1.あなたは、日本のPR・マーケティング戦略は、海外のPR・マーケティング戦略と異なると考えていますか。」(n=106)と質問したところ、「非常にそう思う」が26.4%、「ややそう思う」が49.1%という回答となった。
- 非常にそう思う:26.4%
- ややそう思う:49.1%
- あまりそう思わない:17.9%
- 全くそう思わない:4.7%
- わからない/答えられない:1.9%
日本と海外で異なる点、「メディアの環境」「マーケティングのチャネル」がいずれも52.5%で最多
Q1で「非常にそう思う」「ややそう思う」の回答者に、「Q2.どのような点が異なると思うか、教えてください。(複数回答)」(n=80)と質問したところ、「メディアの環境」が52.5%、「マーケティングのチャネル」が52.5%、「反応が良いコンテンツ」が50.0%という回答となった。
- メディアの環境:52.5%
- マーケティングのチャネル:52.5%
- 反応が良いコンテンツ:50.0%
- 広告手法:43.8%
- 従来のマーケティングとデジタルマーケティングの活用割合:33.8%
- SNSマーケティング手法:25.0%
- その他:10.0%
- わからない/答えられない:0.0%
「マーケメンバーの視点」や「販売商流や競合の存在」などが異なるという声も
Q2で「わからない/答えられない」の回答者以外に、「Q3.Q2で回答した以外に、どのような点が異なるか、自由に教えてください。(自由回答)」(n=80)と質問したところ、「マーケメンバーの視点が違う」や「販売商流や競合の存在」など45の回答を得ることができた。
自由回答・一部抜粋
- 40歳:日本の場合、顧客のニーズに対応しすぎているため、すでにマーケティングを実施するだけの意味合いが薄くなっています。
- 49歳:ユーザーのデバイス環境や、慣れているかなど。
- 59歳:日本企業の意思決定の不透明さ、遅さ。
- 43歳:マーケメンバーの視点が違う。
- 52歳:ESGやSDGsの意識が高い。
- 40歳:販売商流や競合の存在など。
- 55歳:日本の方が保守的。
7割以上が、日本でPRやマーケティングを展開する上で、「課題・ハードル」に直面
「Q4.お勤め先の外資系企業が日本でPRやマーケティングを展開する上で、課題・ハードルに直面することはありますか。」(n=106)と質問したところ、「ある」が73.6%、「ない」が17.0%という回答となった。
- ある:73.6%
- ない:17.0%
- わからない/答えられない:9.4%
課題・ハードルと感じている点、「日本市場に特化した戦略の立案」が6割以上で最多
Q4で「ある」の回答者に、「Q5.課題・ハードルと感じている点を教えてください。(複数回答)」(n=78)と質問したところ、「日本市場に特化した戦略の立案」が61.5%、「日本市場の理解・ニーズの把握」が51.3%、「企業の信頼性の構築」が46.2%という回答となった。
- 日本市場に特化した戦略の立案:61.5%
- 日本市場の理解・ニーズの把握:51.3%
- 企業の信頼性の構築:46.2%
- 顧客へのアプローチ方法:34.6%
- 海外と同じような成果を出すこと:33.3%
- ターゲットに合わせたオリジナルコンテンツの作成・整備:26.9%
- リード獲得数の少なさ:23.1%
- 広告費効果が出ない:12.8%
- その他:1.3%
ー46歳:言語、英語が苦手な人が多い - わからない/答えられない:0.0%
「認知度」や「顧客の集客にかけるリソース」などの課題・ハードルも
Q5で「わからない/答えられない」の回答者以外に、「Q6.Q5で回答した以外に、どのような点が課題・ハードルと感じているか、自由に教えてください。(自由回答)」(n=78)と質問したところ、「認知度」や「顧客の集客にかけるリソース」など47の回答を得ることができました。
自由回答・一部抜粋
- 31歳:競争率が高い。
- 41歳:認知度。
- 59歳:日本企業の意思決定の遅さ。
- 43歳:日本人のインサイトや購買行動の理解が薄い。
- 35歳:セキリュティ。
- 53歳:顧客の集客にかけるリソースが海外と日本では異なる。
- 45歳:競合も異なるし、多様性が全く異なる。
特に成果が出た施策、3割以上が「Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告)」「SNS広告」と回答
「Q7.実施したPRやマーケティング活動の中で特に成果が出た施策を教えてください。(複数回答)」(n=106)と質問したところ、「Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告)」が37.7%、「SNS広告」が34.0%、「SNS運営」が29.2%という回答となった。
- Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告):37.7%
- SNS広告:34.0%
- SNS運営:29.2%
- オウンドメディア運営:19.8%
- SEO対策:19.8%
- ダウンロードコンテンツの充実化:17.0%
- セミナー・ウェビナー開催:14.2%
- インサイドセールス:12.3%
- 展示会出展:12.3%
- メールマーケティング(メルマガ等):11.3%
- アウトバウンド施策(テレアポなど):4.7%
- その他:2.8%
- 特にない:8.5%
- わからない/答えられない:5.7%
特に成果が出なかった施策、「SEO対策」「メールマーケティング(メルマガ等)」が同率で最多
「Q8.実施したPRやマーケティング活動の中で特に成果が出なかった施策を教えてください。(複数回答)」(n=106)と質問したところ、「SEO対策」が17.9%、「メールマーケティング(メルマガ等)」が17.9%という回答となった。
- SEO対策:17.9%
- メールマーケティング(メルマガ等):17.9%
- SNS広告:15.1%
- SNS運営:15.1%
- Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告):13.2%
- 展示会出展:11.3%
- セミナー・ウェビナー開催:11.3%
- ダウンロードコンテンツの充実化:8.5%
- インサイドセールス:8.5%
- オウンドメディア運営:7.5%
- アウトバウンド施策(テレアポなど):6.6%
- その他:2.8%
- 特にない:7.5%
- わからない/答えられない:11.3%
今後特に注力したい施策、「Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告)」「SNS広告」が約4割
「Q9.今後特に注力したい施策があれば教えてください。(複数回答)」(n=106)と質問したところ、「Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告)」が37.7%、「SNS広告」が36.8%、「SNS運営」が33.0%という回答となった。
- Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告):37.7%
- SNS広告:36.8%
- SNS運営:33.0%
- オウンドメディア運営:26.4%
- SEO対策:19.8%
- ダウンロードコンテンツの充実化:17.0%
- セミナー・ウェビナー開催:14.2%
- メールマーケティング(メルマガ等):12.3%
- 展示会出展:11.3%
- アウトバウンド施策(テレアポなど):9.4%
- インサイドセールス:8.5%
- その他:1.9%
- 特にない:2.8%
- わからない/答えられない:8.5%
「ターゲットに向けた深い内容の記事風コンテンツの配信」や「ユーザーの興味関心を高いレベルで喚起させられるコンテンツの制作」などの施策も
Q9で「特にない」「わからない/答えられない」以外の回答者に、「Q10.Q9で回答した以外に注力したい施策があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=94)と質問したところ、「ターゲットに向けた深い内容の記事風コンテンツの配信」や「ユーザーの興味関心を高いレベルで喚起させられるコンテンツの制作」など46の回答を得ることができました。
自由回答・一部抜粋
- 49歳:口コミを増やす工夫。
- 52歳:動画を用いた効果的なマーケティング。
- 67歳:ターゲットに向けた深い内容の記事風コンテンツの配信。
- 53歳:ユーザーの興味関心を高いレベルで喚起させられるコンテンツの制作。
- 35歳:新しいシステム。
- 53歳:テレビコマーシャル。
- 40歳:OOH、イベントなど。
まとめ
今回は、外資系企業のマーケティング担当者106名を対象に、外資系企業のPR・マーケティングに関する課題調査を実施した。
まず、「日本のPR・マーケティング戦略は、海外のPR・マーケティング戦略と異なる」と、75.5%が回答した。
日本と海外で異なる点としては、「メディアの環境」「マーケティングのチャネル」がいずれも52.5%で最多となった。
また、「日本でPRやマーケティングを展開する上で、課題・ハードルに直面することがある」と回答した企業は、73.6%にのぼっている。
何が課題・ハードルであるか聞いたところ、6割以上が「日本市場に特化した戦略の立案」、半数以上が「日本市場の理解・ニーズの把握」を挙げている。
今後特に注力したい施策としては、約4割が「Web広告(リスティング広告、ディスプレイ広告)」「SNS広告」と回答した。
今回の調査では、日本と海外ではPR・マーケティング戦略が異なるため、日本でPRやマーケティングを展開する上で、多くの外資系企業が課題・ハードルに直面していることが明らかになった。
外資系企業が効果的なPR・マーケティング活動を進めるには、日本市場のニーズ把握、日本市場に特化した戦略の立案が重要になるようだ。
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