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調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

ワンストップでリサーチデータマーケティングを実現する「リサピー®」を運営する株式会社IDEATECHは、外資系企業のマーケティング担当者103名を対象に、外資系企業における「調査PR」に関する実態調査を実施した。

調査サマリー

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

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調査概要

調査概要:外資系企業における「調査PR」に関する実態調査

調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®」の企画によるインターネット調査

調査期間:2023年8月10日〜同年8月14日

有効回答:外資系企業のマーケティング担当者103名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。

71.8%が「調査PR」を実施しているという結果に

「Q1.あなたのお勤め先では、PR マーケティング施策の中で、「調査PR」を実施していますか。(複数回答)」(n=103)と質問したところ、「実施している」が71.8%、「実施していない」が21.4%という回答となった。

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

  • 実施している:71.8%
  • 実施していない:21.4%
  • わからない/答えられない:6.8%

「調査PR」を実施している理由、第1位は「ターゲット市場の理解とニーズを把握」で約7割

Q1で「実施している」との回答者に、「Q2.「調査PR」を実施している理由を教えてください。」(n=74)と質問したところ、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」が68.9%、「リード獲得数の増加」が43.2%、「信頼性向上」が33.8%という回答となった。

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

  • ターゲット市場の理解とニーズを把握:68.9%
  • リード獲得数の増加:43.2%
  • 信頼性向上:33.8%
  • メディアに掲載の獲得:32.4%
  • 業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える:31.1%
  • SEO効果の獲得:21.6%
  • 本国・本社でも実施している:10.8%
  • その他:0.0%
  • 特にない:0.0%
  • わからない/答えられない:5.4%

「効果確認のため」「客観的な裏付けデータが欲しい」などの声も

Q2で「特にない」「わからない/答えられない」以外の回答者に、「Q3.Q2で回答した以外に「調査PR」を実施している理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=70)と質問したところ、「効果確認のため」や「客観的な裏付けデータが欲しいため」など39の回答を得ることができた。

自由回答・一部抜粋

  • 59歳:効果確認のため
  • 52歳:市場のニーズを把握することと、過剰な在庫管理をなくすための戦略が必要だから
  • 49歳:サイトのコンテンツとして
  • 52歳:客観的な裏付けデータが欲しいため
  • 52歳:顧客ニーズとバリュープロポジションが合っているか
  • 53歳:新商品をPRするため
  • 42歳:ターゲットの把握

「調査PR」を実施していない理由、「調査コストが高い」が40.9%で最多、続いて「活用方法が分からない」「人材が足りない」などの声も

Q1で「実施していない」との回答者に「Q4.「調査PR」を実施していない理由を教えてください。(複数回答)」(n=22)と質問したところ、「調査コストが高い」が40.9%、「調査の活用方法がわからない」が22.7%、「調査に割ける人材が足りない」が22.7%という回答となった。

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

  • 調査コストが高い:40.9%
  • 調査の活用方法がわからない:22.7%
  • 調査に割ける人材が足りない:22.7%
  • 調査の企画・設計が難しい:18.2%
  • 本国・本社で実施しない:13.6%
  • 調査の進め方がわからない:9.1%
  • わからない答えられない:9.1%
  • PRの方法がわからない:4.5%
  • 調査の実施に時間がかかる:4.5%
  • プレスリリース等の原稿・記事作成の時間がない:0.0%
  • その他:0.0%
  • 特にない:4.5%
  • わからない/答えられない:9.1%

そのほかの実施していない理由、「コンテンツの発信に注力せざるを得ない」などの声も

Q4で「特にない」「わからない/答えられない」以外の回答者に「Q5.Q4で回答した以外に、「調査PR」を実施していない理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=20)と質問したところ、「調査をしているよりは、少ない人数で、コンテンツの発信に注力せざるを得ない.」や「本社が中国なのでそういう考え方がないのかも」など8の回答を得ることができた。

自由回答・一部抜粋

  • 67歳:調査をしているよりは、少ない人数で、コンテンツの発信に注力せざるを得ない
  • 49歳:本社が中国なのでそういう考え方がないのかも

外資系企業としての「調査PR」のメリット、第一位は「海外市場のマーケティングでも活用できる」で約半数が回答

「Q6.日本マーケットにおける、外資系企業として「調査PR」を実施することで得られるメリットとして認識していることがあれば教えてください。(複数回答)」(n=103)と質問したところ、「海外市場のマーケティングでも活用できる」が44.7%、「日本市場の特徴を分析できる」が43.7%、「日本市場についても知見があることをアピールできる」が37.9%という回答となった。

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

  • 海外市場のマーケティングでも活用できる:44.7%
  • 日本市場の特徴を分析できる:43.7%
  • 日本市場についても知見があることをアピールできる:37.9%
  • 日本でのメディア掲載が狙える:29.1%
  • 営業資料やセミナーにも活用ができる:21.4%
  • 日本用のコンテンツが充実する:21.4%
  • 数値で表すことで国籍関係なく誰でも理解できるコンテンツが作成できる:9.7%
  • その他:0.0%
  • 特にない:1.0%
  • わからない/答えられない:7.8%

その他のメリット、「ブランドや商品の認知度を上げられる」「説得力のある資料ができる」など

Q6で「わからない/答えられない」以外の回答者に、「Q7.Q6の選択肢以外に、日本マーケットにおける、外資系企業として「調査PR」を実施することで得られるメリットとして認識していることがあれば自由に教えてください。(自由回答)」(n=95)と質問したところ、「市場特性の理解が深まる。」や「説得力がある資料が出来る」など51の回答を得ることができた。

自由回答・一部抜粋

  • 67歳:市場特性の理解が深まる。
  • 52歳:顧客ニーズから現在のトレンドを把握する。
  • 49歳:知見がたまる。
  • 52歳:説得力がある資料が出来る。
  • 67歳:市場特性の理解が深まる。
  • 59歳:新規顧客獲得。
  • 45歳:ブランドや商品の認知度を上げられる。
  • 53歳:海外との違いを認識できる。

約7割が今後「調査PR」を行いたいと回答

「Q8.今後のPR マーケティング活動の中で、「調査PR」を行いたいと思いますか。」(n=103)と質問したところ、「実施したい」が68.0%、「実施したくない」が15.5%という回答となった。

調査PRを実施した約7割の外資系企業があげるメリット、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」【IDEATECH調査】

  • 実施したい:68.0%
  • 実施したくない:15.5%
  • わからない/答えられない:16.5%

まとめ

今回は、外資系企業における「調査PR」に関する実態調査103名を対象に、外資系企業における「調査PR」に関する実態調査を実施した。

まず、外資系企業において、71.8%が「調査PR」を行なっているということが明らかになった。

「調査PR」を実施している理由としては、「ターゲット市場の理解とニーズを把握」が68.9%で最多、次いで「リード獲得数の増加」で43.2%という結果となった。

その他にも、「効果確認のため」や「客観的な裏付けデータが欲しいため」などの声も見られた。

また、「調査PR」を実施していない方にその理由を尋ねたところ、「調査コストが高い」が40.9%で最多という結果になった。

その一方で、多くの外資系企業が「「調査PR」は海外市場のマーケティングでも活用できる」「日本市場の特徴を分析できる」などのメリットが得られると感じていることも明らかになった。

そのため、今後「調査PR」を行いたいと感じている方は約7割と、かなり多くなっているようだ。

今回の調査では、外資系企業でも「調査PR」の重要性が明らかになっており、今後も活用していきたいと考えている人がかなり多くいることが明らかになった。

一方でそのコストの高さや活用方法がわからないと感じ、「調査PR」を行えていない外資系企業も多くいることが分かった。

「調査PR」は、言葉を超え、確かな事実として説得力のある情報であり、外資系企業だからこそ活きるというメリットもあるのではないだろうか。

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