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データ活用で十分成果を得ている日本企業は2.2% 大半が全社的な成果を得られず【ガートナージャパン調査】

 ガートナージャパン株式会社は、日本におけるデータ活用の取り組みに関する調査結果を発表した。

 同社が2022年7月に実施した、日本企業におけるデータ活用の状況についての調査では、自社のデータ活用によって「全社的に十分な成果を得ている」と回答したのは2.2%にとどまった。

 一方で、自社の一部も含めて「ある程度」の成果を得ていると回答した割合は、78.8%に上った。

 回答者自身のデータ活用に対する取り組み姿勢、および所属する組織 (自社) の取り組み姿勢について尋ねた設問では、自身が「非常に積極的」だとした回答は19.0%だった。

 それに対し、自社が「非常に積極的」だという回答は8.3%となった。

 自身のデータ活用の取り組みに対して、積極的だと評価している理由の1位には、「データが意思決定に役立つ」(71.7%)が挙げられた。

 一方、消極的と評価する理由の1位は「必要なデータが手に入らない」(60.6%)だった。

 データ活用に関する、自社の従業員教育や資格制度の状況についての設問では、半数強の組織が何かしらの教育環境や制度を持っていることが判明した。

 一方、「教育や資格制度、手当はない」を選択した組織が、43.6%で最多となった。

データ活用に関する、自社の従業員教育・資格制度の状況

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