広告メディアプランニングに特化したプランニングファーム、VOSTOK NINEは、消費者がオンラインメディアへの接触によりどの程度商品やサービスの購入・利用意向が促されているかを明らかにするための調査を実施した。この調査は全国4,000人を対象に行われ、有効回答者数は3,519人にのぼる。
調査結果からは、消費者の約3割がオンラインメディアの接触を通じて何らかの購入（利用）意欲を高めていることがわかった。特に若年層では、購入（利用）意欲が喚起される傾向が顕著に見られ、性別・年代別で見ると、全世代を通して女性の方が購入意欲のスコアが高くなっていることも明らかになった。
調査では、動画・音楽メディア、SNSメディア、ニュース（キュレーション）、新聞・雑誌系など、8つのカテゴリに分類された47のオンラインメディアについて分析が行われた。特に「YouTube」が購入意向を喚起させるメディアとして頭一つ抜けており、信頼性の高い情報が購入（利用）意向を押し上げる一つの要因になっている可能性が示唆されている。
VOSTOK NINEは、この調査結果をもとに、オンラインメディアの信頼度と消費者の購入意向の間に相関関係があることを示唆している。消費者の購入意向を高める要因は多岐にわたるが、「メディアの信頼度」もその一つであることが確かであると考えられる。
この調査は、広告投資先を選定する上での重要な指標を提供し、OMOの発展により広告接触から購入まで一気通貫したトラッキングが可能になった現代において、オンラインメディアがいかに消費者の購入意向に影響を与えているかを示している。詳細な分析結果は、VOSTOK NINEのnoteページで公開されている。
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