ニールセン デジタル株式会社は、2023年の日本におけるインターネットサービスの利用者数と利用時間のランキング、「Tops of 2023: Digital in Japan」を発表した。このランキングは、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率のデータを基にしている。
2023年は、新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ移行し、日常生活において多くの変化が見られた。デジタルサービスの分野では、高度なAIサービスが次々と登場し、特に「ChatGPT」はビジネス界で大きな注目を集めた。
2023年のデジタルサービス利用動向を見ると、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチと利用者数では、上位10サービスに大きな変化は見られなかった。利用者数が多かったのは「Yahoo Japan」「Google」「LINE」で、いずれも利用者数が8,000万人を超え、人口の60％以上にリーチするサービスとなっている。また、「PayPay」は5,067万人が利用し、大手メディアに並ぶ規模のサービスとして定着している。
トータルデジタルの利用時間シェアでは、「YouTube」が昨年同様1位を維持し、総利用時間の37％を占めていた。一方で、10位にランクインしなかったサービスの利用時間シェアは約30％を占めており、上位10サービス以外にも様々なメディアが利用されていることがわかる。
消費者と効率的かつ効果的にコミュニケーションを取るためには、各メディアの利用者特性を正確に把握し、目的に合わせて活用することが重要だ。特に若年層は物心ついた頃からスマートフォンやタブレットを使いこなし、動画サービスやソーシャルメディアでの交流が活発だ。18‐34歳の利用者数上位10サービスのリーチは全年代のリーチよりも20ポイント以上高くなっており、特定サービスのリーチが高いことがわかる。
ニールセン デジタル株式会社のシニアアナリスト、コヴァリョヴァ・ソフィヤは、以下ように述べている。
「2023年の利用動向として、利用者数や利用時間シェア上位のサービスでは昨年同様に大きな変化は見られなかったものの、リテールサービスや動画サービスの利用は定着してきていることがわかります。また、新しいサービスの利用が拡大していくことで、消費者のメディア視聴はさらに分散化されてきています。多くの企業に活用される主要メディアだけでコミュニケーションを取る場合、伝えたいメッセージが埋もれてしまい、ターゲットに届かなくなってしまう可能性もあることから、消費者と効率的かつ効果的にコミュニケーションを図るためには、全年代のリーチだけでなく、ターゲットリーチやターゲットGRP、ターゲットのフリークエンシー、利用時間にも注目し正確に把握することが一層重要になります」
このように、2023年の日本におけるデジタルサービスの利用動向は、マーケティング担当者にとって重要なデータとなり、消費者とのコミュニケーション戦略を見直すきっかけを提供している。ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、デジタルメディアの消費状況全体を把握し、広告販売や広告購入において透明性のあるデータの開示や競争力のある広告メニューの開発を可能にする。これにより、広告主、広告会社は適切な予算配分計画を行うことができる。ニールセン デジタル株式会社は、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供している。
【関連リンク】
インタビュー・取材記事掲載はこちら
