パーソルワークスイッチコンサルティングは、DX（デジタルトランスフォーメーション）とデジタル人材育成に関する最新のトレンドを明らかにする「DX・デジタル人材育成トレンド調査2023」を実施した。この調査は、DX戦略の目的や育成における課題、教育方法などを包括的に捉え、企業のデジタル人材育成の現状と今後の方向性を探るものである。
調査結果によると、DX人材育成においては、実践につながっている企業が50%以上を占め、昨年度の調査と比較して顕著な進展が見られた。特に、施策の見直しやモニタリング、人事評価への連携が実践に繋がっている企業の特徴として挙げられる。DXの目的に関しては、従来の「業務改善」や「データの利活用」から「新しいビジネスの開発」と「ビジネスモデルの変革」へと焦点が移行していることが明らかになった。
教育方法に関しては、多くの企業で社内のe-ラーニングなどインプット中心の手法が主流であるものの、学習方法の見直しやモニタリングの強化がさらなる変革のカギとなることが示唆されている。また、育成課題としては、「予算がとれない」、「推進できる人がいない」、「ニーズに合った育成サービスがない」といった点が挙げられている。
DX人材・デジタル人材の育成関連の年間予算については、全体的に「1,000万円以上～3億円未満」が多い傾向にあり、「5,000万円以上～1億円未満」が最も高い割合を示している。従業員数が多い企業では、年間予算3億円以上を超えるケースも見られる。
この調査は、DX・デジタル人材育成の現状を把握し、今後の企業の取り組みに役立つ重要なデータを提供している。DX推進における教育方法の見直しや人材育成の課題解決が、今後の企業成長の鍵となることは間違いない。
参考：パーソルワークスイッチコンサルティング調べ
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