電通は、同社が年2回実施している「世界の広告費成長率予測」の改定版を発表した。世界58市場から収集したデータに基づき取りまとめたもので、2022年の世界の広告費成長率は前回1月に行った予測から0.4pt下方修正された。一方でコロナ禍からの回復などによる広告出稿需要の増加もあり、8.7％の成長も見込まれている。
調査によると、デジタル広告費における2022年の成長率は14.2%、総広告費に占める割合は55.5%になる見通し。今後の広告市場全体でも堅調な成長が続くと予想しており、2023年には5.4%、2024年も5.1%の成長を予測している。
北米や欧州・アジアなど地域別の成長率においては、すべての地域でプラスになると予測。なかでもインド、米国、ブラジルの3か国では高い成長率が見込まれている。業種別の成長率では、テクノロジーセクターが11.3%、小売業が11.0%と高い見通し。
日本の広告市場は、デジタル広告で12.5％、マス4媒体で0.3％の成長を見通す。一方でそれ以外の媒体ではマイナス成長を見込むことから、全体の成長率は0.8％と予測されている。
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