視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社は、動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2022（Nielsen Video Contents & Ads Report 2022）」を発売した。
また、そのレポートを元に、若年層のリニアテレビとインターネット動画の視聴状況の分析結果を発表した。
同レポートによると、35歳未満の約80％がリニアテレビを視聴し、半数以上は毎日視聴していることが明らかとなった。
若年層の大多数がリニアテレビを視聴しているが、一方で23％は視聴していないこともわかった。
これらの若い視聴者のもう一つ重要な特徴として、リニアテレビを視聴しているだけでなく、様々な形式のインターネット動画を利用する傾向があることも明らかになった。
リニアテレビを視聴しない若年層は、利用するインターネット動画サービスの数も少ない傾向があり、31％は無料のインターネット動画や投稿動画などのカテゴリーのうち、1つの動画カテゴリーのみを利用する傾向がある。
つまり、リニアテレビを視聴しない人が利用するインターネット動画サービスは分散化しているため、より多くの人にリーチするためには様々なサービスをメディアプランに取り入れることが必要になってくることがわかった。
また、リニアテレビを視聴している35歳未満の人の70％以上が、インターネット投稿動画や無料のインターネット動画も視聴していることも明らかとなった。
次に、リニアテレビ視聴者のうち82%の人は動画コンテンツを見ながら別のことをすることがあると回答しているが、非視聴者では63％にとどまることがわかった。
「バラエティー」、「ニュース」、「国内ドラマ」などのコンテンツは「ながら見」されやすい傾向があるが、このようなカテゴリーでもリニアテレビの非視聴者では、「ながら見」する割合は一桁にとどまっている。
マーケティング担当者は、より効率的に広告キャンペーンを実現するためにも、意図した人にリーチできているか、リニアテレビとデジタルの両方のメディアで接触した場合に過剰フリークエンシーになっていないかを評価するために、重複を除いた“人”ベースの計測指標で測定していくことが重要になると考えられる。
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