2023年の日本の総広告費は、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新し、103.0％増の7兆3,167億円を記録した。
電通デジタルとそのグループ会社が実施した「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、インターネット広告費は社会のデジタル化を背景に前年比107.8％増の3兆3,330億円を達成、日本の総広告費全体の45.5％を占めた。
特に注目すべきは、検索連動型広告が前年比109.9％増の1兆729億円に達し、推定開始以降初めて1兆円を突破したことだ。
この数字は、インターネット広告媒体費全体の約40％を占める。
運用型広告も強い成長を見せ、2兆3,490億円に達し、全体の約87.4％を占めた。
一方で、ビデオ広告は前年比115.9％増の6,860億円となり、広告種別中で最も高い成長率を記録した。
2024年の予測では、インターネット広告媒体費は前年比108.4％増の2兆9,124億円への増加が見込まれている。
この分析により、日本のインターネット広告市場がどのように進化し続けているかが明らかになった。
この詳細分析は、CCI、電通、電通デジタル、セプテーニの4社が共同で実施し、2023年12月から2024年2月にかけてアンケート調査やデータ収集・分析を基に推定作業を行ったものである。
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