トライベック株式会社の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「Web Equity 2021」の調査結果から、12業界248企業・ブランドについてデジタルメディア（公式サイト、SNS公式アカウント、公式アプリ）の事業活動への貢献度を算出し、ウェブサイト価値ランキング2021として発表した。
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「ウェブサイト価値」とは
「ウェブサイト価値」＝「情報価値（閲覧価値＋行動価値）」＋「売上価値」
「ウェブサイト価値」はデジタルメディアが企業や商品の認知度やイメージ、好感度などのブランド力向上にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算したもの。
「情報価値」は企業のデジタルメディアにおける各コンテンツの推定閲覧者数から算出した「閲覧価値」と会員登録やSNSのフォローといったコンテンツ閲覧後にとられる様々な行動から算出した「行動価値」の合算になる。
ウェブサイト価値ランキング2021
ウェブサイト価値で1位となったのは「NTTドコモ」で791億円。コロナ禍での来店予約や手続きなど店舗業務をデジタルでフォロー、さらにインターネット販売限定の新料金プランの開始など、同社におけるデジタルメディアの役割はより一層大きなものとなった。2位は「トヨタ自動車」で728億円、以下、「ユニクロ」が725億円、「パナソニック」が644億円と続いた。
上位20位のランキングは以下の通り。
アフターコロナを見据えた消費者との新たな関係性の構築
長期化する新型コロナウイルスの影響下、企業と消費者とのコミュニケーションをサポートしているのがデジタルメディアだ。コロナ禍を経て、デジタルメディアには単にコミュニケーションの効率化のみならず、消費者に寄り添い、対面と同等、時にはそれ以上の顧客体験を与えるようなきめ細かなアプローチが求められている。
企業の発信する情報が集約されたウェブサイト、機を逃さずユーザーにアプローチするSNS、顧客の利便性を追求したアプリなど、一部の企業ではすでに様々なチャネルを活用し、質の高いデジタルコミュニケーションを実現している。
コロナ禍を通しデジタルを通じた情報発信が当たり前となった今こそ、自社のデジタルメディアのコミュニケーション効果を可視化し、アフターコロナを見据えたより効果的な活用の方向性を検討する時期に来ているのではないか。
調査概要
＜調査期間＞
2021年6月1日～6月15日
＜調査対象者＞
全国20～69歳の一般消費者
＜調査対象製業界＞
電子・電機/情報・通信/自動車/住宅関連/化粧品・トイレタリー/OTC医薬品・健康機器/趣味・娯楽・その他/食品・飲料/運輸・レジャー/流通/金融/エネルギー・素材
＜ランキングについて＞
全ランキングはこちらから
https://japanbrand.jp/ranking/we-ranking/we2021.html
業界別のランキングはこちらから
https://japanbrand.jp/ranking/we-ranking/we2021-2.html
＜調査の詳細＞
調査の詳細はこちらから
https://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/we/we2021/
トライベック・ブランド戦略研究所について
トライベック株式会社内に設置された調査・分析機関で、ブランドやオウンドメディアの品質・価値向上を実現させるためのリサーチおよびランキング事業を行っている。ブランドや企業のデジタルメディアに関する個別調査を行うほか、国内の主要企業を対象とした大規模調査を定期的に実施し、発表している。主な定期調査には、企業のデジタルメディアの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、専門家によるウェブサイトの使いやすさを評価する「Webユーザビリティ診断」などがある。
URL: https://brand.tribeck.jp/
【プレスリリース】
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