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製造業界の営業・販促担当者、58%が商談に繋がりやすいのはHP、次いで展示会、メルマガと回答【マーケライズ調査】

製造業界の営業・販促担当者、商談に繋がりやすいのはHP、次いで展示会、メルマガと回答【マーケライズ調査】

製造業BtoB企業向けに独自開発したマーケティングオートメーションツール「MRC」を展開する株式会社マーケライズは、2021年1月に実施した製造業界の営業・販促担当者を対象に企業ホームページの活用状況調査の結果を発表した。

調査背景

継続するコロナ禍により、製造業界の対面型展示会においても、出展を中止する企業が増加し、来場者数は例年の2割程度へ減少するなどの状況が見受けられる。

一方、製造業は「商材を実際に見せる場」を必要とする企業も多く、規模を縮小しながら出展を継続する企業も少なくない。

オンライン展示会では『来場者へ伝えられる情報が映像や資料で限定的になる』『個別のコミュニケーションが取り難い』『顧客の反応を把握しにくい』などの声もあり、営業・販促の新たな手法を求める企業が多く存在する。

これらを鑑み、同社は企業ホームページの活用による営業販促の状況調査を実施した。

調査結果サマリー

  • 一番商談に繋がる割合が高いのは「ホームページからの問合せ」と58.0%が回答
  • コロナ禍の影響により、ホームページの機能や内容の見直しを実施・予定しているのは65.3%
  • 今後のマーケティングにおいて強化したい分野TOP3は「自社ホームページ(コンテンツ作り/サイト分析など)」64.7%、「メールマーケティング」48.7%、「動画共有サービスによるコンテンツ配信」44.0%

調査結果

58.0%の企業が、一番商談に繋がる割合が高い問合わせは「ホームページから」と回答

58.0%の企業が、一番商談に繋がる割合が高い問合わせは「ホームページから」と回答

「どこからの問合せが、一番商談に繋がる割合が高いですか?」という質問に対し、ホームページからの問合せが58.0%、次いで展示会(名刺交換者)からが31.3%、メール(プロモーション・メルマガ)からが24.0%という回答があった。

対面型展示会への出展・訪問が減少傾向にある現在、ホームページの機能や活用を見直しが営業・販促活動にも影響すると考えられる結果となっている。

コロナ禍の影響により、ホームページの見直しを実施/予定している企業は65.3%

コロナ禍の影響により、ホームページの見直しを実施/予定している企業は65.3%

コロナ禍の影響により、約7割の企業がホームページの機能や内容を「見直した」「今後見直す予定」と回答した。
その目的や期待する効果では、非対面での営業・販促を主眼としたコメントが目立った。

-主なコメント-

「コロナにより営業に行けないため、それに代わる集客を期待」、「コロナ禍で直接面談が難しく、ホームページを営業ツールとして使い易くしたい」、「情報発信量を充実させ引合数を増加させる」、「製品紹介の動画を掲載し、お客様に製品の良さを訴求すること」、「ホームページ上で商品を採用したときのイメージを持てるようにしたい」

ホームページ経由による月間の問合せが50件以上の企業は、月間PV数も高い傾向に

「ホームページ経由による月間の問合せ件数はどのくらいですか?」という質問に対し、月50件以上あると回答した企業は29.3%でした。それら企業の傾向として、月間ホームページPV数は10,000PV以上であることも判った。

この結果から、PV数を伸ばすことが問合せ増加に繋がり、商談機会の創出・増加を見込めるものと考えられる。

ホームページ経由による月間の問合せが50件以上の企業は、月間PV数も高い傾向に

ホームページからの問合せ数アップの取り組みは「アクセス解析ツール」と「SEO対策」中心

ホームページからの問合せ数アップの取り組みは「アクセス解析ツール」と「SEO対策」中心

アクセス解析ツール、SEO対策がいずれも40%を超えており、単体ではなく複数の施策を行っている企業も多くみられました。その他の回答の中には「動画サイトとのリンク」「外部サイトの利用」といった声があったほか、「メール配信システムの活用」という意見が複数見られた。

自社で保有している情報を活用し、能動的な情報発信との相乗効果を訴求していく企業の様子も見受けられた。

今後のマーケティングにおいて強化したい分野のトップは「自社ホームページ」

今後のマーケティングにおいて強化したい分野のトップは「自社ホームページ」

60%以上の企業が「自社ホームページを強化したい」と回答。次いで「メールマーケティング」、「動画共有サービスによるコンテンツ配信」を選択した。

テレワークやオンライン展示会の普及が進む中、営業・販促の手法もWEB活用による施策強化を重視する様子が伺える結果となった。

調査概要

調査期間:2021年1月13日(水) ~ 2月10日(水)
調査方法:インターネット調査
調査対象:製造業を主とする企業の営業・販促担当者
有効回答:150名
調査企画:株式会社マーケライズ

マーケライズの「MRC」は、製造業BtoBに特化した完全自社開発のMAツール

マーケライズの「MRC」は、製造業BtoBに特化した完全自社開発のMAツール

長期化が予想されるコロナ禍において、営業・販促活動の見直しは大きな課題となっている。

MRCは、ホームページにアクセスがあった見込み客を分析し、検討段階にある有望見込み客の自動抽出を可能にしている。

Webフォーム機能、WEBアクセス解析機能、ホームページからの問合せ情報をデータベース化、メールマーケティング機能も備え、営業・販促活動の効率化する。

同社は、ツールと併せ、製造業の営業・販促を熟知したスタッフによる運用サポートにより、成果が出やすい仕組みを提供している。

製造業BtoBに特化した完全自社開発のMAツール「MRC(マーケライズクラウド)」はこちら

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