日本のインターネットサービス利用者数/利用時間ランキングが発表【ニールセン調査】

ニールセン

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社は、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)」のデータをもとに、2021年の日本におけるトータルデジタルでのインターネットサービス利用ランキング、「Tops of 2021: Digital in Japan」を発表した。

2021年は、多くの日本の消費者にとって新型コロナウイルスの感染拡大や東京オリンピック・パラリンピックの開催など、通常とは異なる1年となった。デジタルの利用では、従来型携帯電話(ガラケー)からスマートフォンへの乗り換えが進んだことによりシニア世代の利用者が増加したことや、これまでよりも動画サービスを長時間視聴するようになったことなど、デジタル化が一段と進展した様子が伺える。

昨年に引き続き、デジタルサービスの利用者数は多くのサービスで拡大した。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチTOP 10サービスに着目すると、10人のうち約7人がTOP2サービスのYahoo JapanやGoogleを月に1回以上利用していた。3位以下のサービスにおいても日本人口の半数以上がLINEやYouTubeを利用していた(図表1)。

これらの上位サービスは、これまでも多くの人に利用されており、すでに成長の余地は少なくなっていると考えるマーケターも多いだろうが、シニア世代のデジタル利用の拡大に伴って利用者が増加し続けている。

日本のシニア世代の割合は他国と比べても高く、2020年国勢調査によると、60歳以上の人口は4,263万人となっており、全人口の33.8%を占めている。シニア世代は、「デジタル利用に積極的ではないのでは?」といった考え方から、デジタルマーケティングではターゲットから外されがちかもしれないが、近年では積極的にテクノロジーや社会活動に携わっている「アクティブシニア」の存在に注目が集まっている。

また、新型コロナウイルスによる影響が長期化している中、重症化するリスクが高いと言われているシニア世代の中には、対面での消費活動の代わりに、デジタルサービスを活用し始めた人も多いだろう。

実際、2021年ニールセン インターネット基礎調査(Nielsen Internet Basic Report)によると、60歳以上のインターネット利用者は、スマートフォン利用者を中心に237万人増え、日本のインターネット人口全体の約3割を占める規模に成長している。マーケターは、このようなシニア世代のデジタル化を踏まえ、デジタルマーケティングではコアターゲットとされることの多い現役世代に加えて、平均的に子育て中の世代に比べて自由裁量で使えるお金が多く、また貯蓄額も多い傾向にあるシニア世代のデジタル利用の動向にも注目すべきだろう。

日本におけるトータルデジタルのリーチTOP 10

もう一つの今年の大きなデジタル利用の変化として、多くの消費者が長時間動画を視聴するようになったことが挙げられる。新型コロナウイルスの感染拡大による巣ごもりが長期化する中、在宅時間を楽しむ主なエンターテインメントとして、消費者の中でインターネット動画の視聴が習慣化していることが分かる。

実際、利用者数以外の指標であるGRPと利用時間シェアに着目すると、リーチでは4位だったYouTubeがGRPと利用時間シェアともに1位となっていた(図表2-3)。マーケターは、キャンペーン目的に合わせて、利用者数などの指標だけでなく、利用時間やフリークエンシーを考慮した数値も見た上でコミュニケーションを取る場所を検討すると良いだろう。

日本におけるトータルデジタルGRP TOP10

日本におけるトータルデジタルの利用時間シェア

消費者は、ここまで見てきたTop10に入るようなメディア以外にも、ITビジネス、女性誌、新聞社など、個別のニーズに合わせたコンテンツを提供するメディアを利用し、情報を収集している。これらのメディアでは、コンテンツの特性によって特定の属性の利用者層が多いケースもある。

例えば、ITビジネスと女性誌、新聞社の3つのジャンルのメディアでは35-49歳の利用割合が高くなっており、この年代に効率的にリーチできることがわかる(図表4-6)。

また、ビークルによっては、性年代などの特定の属性の利用時間が長いケースや利用頻度が多いケースもあるため、マーケターは、全年代のリーチだけでなく、ターゲットリーチやターゲットGRP、ターゲットのフリークエンシー、利用時間にも注目すべきだろう。また、冒頭で見たようにシニア世代のインターネット利用が拡大していくことで、今まで若年層にリーチしやすいと考えていたメディアのオーディエンスも変化している可能性もある。

そのため、定期的に各メディアがどのような属性の人に利用されているのかを把握した上で、活用していくことが重要だ。

日本におけるトータルデジタルのリーチTOP5 ITビジネス

日本におけるトータルデジタルのリーチTOP5 女性誌媒体

日本におけるトータルデジタルのリーチTOP5 新聞社

ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings )について
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、デジタル媒体の全てのコンテンツを、PC、モバイル、タブレット、およびOTTなどの全てのデバイスを横断して計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者のメディア接触と消費量を包括的に把握することを可能にする。媒体社はこのサービスを使うことで、デジタルメディアの消費状況全体を把握でき、広告販売における透明性のあるデータの開示や競争力のある広告メニューの開発をおこなえる。

広告主、広告会社は日本のデジタルメディアの視聴状況を性別、年齢層別に把握することが可能で広告購入における適切な予算配分計画をおこなえる。日次データは3日後にはオンラインのインターフェイス上に表示され、顧客企業はデジタルメディアの利用状況をいち早く知ることができる。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただける。 https://www.netratings.co.jp/solution/dcr.html

ニールセン インターネット基礎調査(Nielsen Internet Basic Report)について

ニールセンは刻々と変わるインターネットの利用状況を正確に視聴率データに反映するために、日本のインターネット利用状況を毎月調査している。調査は日本全国を対象に無作為抽出のRDD(電話調査無作詞抽出法)を用いて実施し、日本におけるデジタル機器(パソコン、モバイル、タブレット他)の保有状況および各機器からのインターネット利用者数とその構成を調査している。

ニールセンについて

Nielsen Holdings plc(NYSE:NLSN)は、メディア業界の全体的かつ客観的な理解を提供するための世界有数のデータと分析を提供している。ニールセンはオーディエンスの測定、オーディエンスの成果、コンテンツに関するサービスを通じて、クライアントとパートナーに複雑な問題に対するシンプルなソリューションを提供することで、クライアントの投資や成長戦略の価値を最適化している。ニールセンは、重複を排除したクロスメディア・オーディエンス測定を提供できる唯一の企業だ。ニールセンとクライアントにとって、Audience is EverythingTM であり、ニールセンはすべてのオーディエンスの声が重要であることを保証することに取り組んでいる。
S&P 500企業としてニールセンは、約60カ国で測定と分析のサービスを提供している。詳細は当社ウェブサイトをご覧いただきたい: www.nielsen.com

ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
AD & CONTENT(デジタル広告/コンテンツ視聴率)
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
ニールセン トータル広告視聴率 Nielsen Total Ad Ratings
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Nielsen Digital Content Ratings

AUDIENCE (視聴者パネル測定サービス )
インターネット視聴率データ ニールセン ネットビュー Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ ニールセン モバイルネットビュー Nielsen Mobile NetView

MEDIA ANALYTICS(メディア/広告効果分析サービス)
ブランドリフト効果測定サービス Brand Lift Plus
広告効果分析サービス ニールセン デジタルブランドエフェクト Nielsen Digital Brand Effect
デジタル広告/クリエイティブリフト効果調査 ニールセン デジタル広告クリエイティブ評価 Nielsen Digital Creative Evaluation

PLANNING/ ACTIVATION(プランニング/アクティベーション支援サービス)
ブランドセーフティサービス OpenSlate
デジタル広告統計データ digiads
ニールセン オーディエンスセグメントDaaSサービス Nielsen Japan Mobile NetView Powered by Lotameセグメント/ Nielsen eXelateタクソノミー

INTERNATIONAL DATA(海外データサービス)
海外広告統計データ Nielsen Ad Intel International
海外消費者視聴動向調査データ Nielsen Consumer & Media View
海外テレビ視聴率データ Nielsen TV Audience Measurement

【プレスリリース】