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OMO施策を実施している企業は54.4% 内容は実店舗とECサイトの在庫連携が最多【東通メディア調査】

OMO施策を実施している企業は54.4% 内容は実店舗とECサイトの在庫連携が最多【東通メディア調査】

 通販・EC事業者が今後のビジネス展開において、オンラインとオフラインの融合(OMO)に大きな注目を寄せていることが、株式会社東通メディアの最新調査で明らかになった。この調査は、OMOに関する実態を明らかにするため、OMOを理解している通販・EC事業を行う経営者・役員101名を対象に実施された。

OMO施策を実施している企業は54.4% 内容は実店舗とECサイトの在庫連携が最多【東通メディア調査】

 調査結果によると、54.4%の企業がOMOに関する取り組みを「すでに実施している」と回答。具体的な取り組みとしては、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%となり、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%で続いた。

OMO施策を実施している企業は54.4% 内容は実店舗とECサイトの在庫連携が最多【東通メディア調査】

 また、今後通販・EC事業者においてOMOの重要性が高まると予想する回答者は全体の78.2%に上り、「非常にそう思う」と「ややそう思う」がそれぞれ49.5%、28.7%を占めた。OMOの重要性が高まる理由としては、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%で最も多く、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9%と続いた。

 特に注目されているOMO施策の第1位に輝いたのは、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」であり、これを抑えて「モバイルアプリを通じた顧客サービスの向上」が第2位となった。この結果から、顧客体験の向上を目指し、オンラインとオフラインの境界を越えたサービス提供の重要性が高まっていることが伺える。

 通販・EC事業者は、顧客の購買体験を向上させるためにOMO施策の導入を積極的に進めており、今後もその動向に注目が集まりそうだ。

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