動画配信サービス（OTT）視聴者の6割が広告付き動画配信サービスを視聴【The Trade Desk Japan K.K.調査】

2023年5月23日2023年5月24日

　グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Deskは、日本国内在住の15～69歳の男女4,426名を対象に調査を実施、さらにその中から過去3ヶ月間にオーバー・ザ・トップ（OTT）※と呼ばれる動画配信サービスを利用した1,500名に対して深く掘り下げる目的で、「日本における動画配信サービスの利用動向」について追加調査を実施し、そのデータをもとにしたレポートを発表した。

　本調査により、4,000万人超が動画配信サービスを利用しており、その中でも59％の動画配信サービスの視聴者が広告付きの動画配信サービスを視聴していることが分かった。

　本調査では、日本における動画配信サービスの利用状況、定額制動画配信サービスの選好度、動画配信サービスの視聴態度などを分析した。

　テレビをインターネットに接続した「コネクテッドTV」は、メディアの消費方法が多様化や変化に伴い、普及していることがわかった。

　本調査の結果、広告主は、OTTのようなオープンインターネットのチャネルを広告戦略に取り入れることで、より多くの人々にリーチし、ブランド認知度を高め、将来的により効果的に適材適所での広告を配信ができることがわかった。

※本調査において「オーバー・ザ・トップ（OTT）」とは、UGC（YouTubeを含む）とは異なり、プロが制作した番組やライブストリームコンテンツを提供する動画配信サービスをOTTと定義付けている。

調査結果のポイント

日本国内在住の15～69歳の男女4,000万人超が動画配信サービス（OTT）を視聴
過去3ヶ月にコンテンツを視聴するために費やした時間が長い行動として、「OTTでの視聴」を挙げた人が1位（38％）、次いでYouTube（34％）、ソーシャルメディア※※（33％）、地上波TV（14％）とOTTで時間を過ごしている人が多い
OTT視聴に際して、使用しているデバイスのトップ3はPC（52％）、スマートフォン（44％）、コネクテッドTV（33％）
日本のOTT視聴者は広告が資金源の動画コンテンツを好む傾向に
- OTT視聴者の59%が広告付き動画配信サービスで動画コンテンツを視聴
- OTT広告に対してOTT視聴者の62%が無料の動画コンテンツの視聴と引き換えに見ても構わないと回答
- OTT視聴者が1時間の無料コンテンツを視聴しても構わないと思っている平均広告数は2.4個
- OTT視聴者の88%が今後12か月以内に無料の広告付き動画配信サービスの利用を継続するか、有料版から無料版に移行するか、既存の有料の定額制動画配信サービス（SVOD）を解約する意向
定額制動画配信サービスに支払ってもいいと思っている月額料金は2,511円

　The Trade Deskの日本担当ゼネラル・マネージャーの馬嶋慶は、以下のように述べている。

「生活者のメディア消費が多様化するにつれ、マーケティング戦略において広告主は適切なタイミングで、適切なオーディエンスにリーチする方法を見極める必要があります。

　同時に、生活者は動画配信サービスの料金が安くなるのであれば、OTTおよびコネクテッドTVで広告を視聴することに前向きです。

　また、OTTおよびコネクテッドTVは専念視聴している割合が高いため、データドリブンな広告キャンペーンで効果的にブランド認知を高めることが可能です。」

調査結果

　プロが制作したプレミアムな動画コンテンツやライブストリーミングサービスを提供するOTTプラットフォームの日本における視聴者は4,000万人以上に到達しており、日本の視聴者の3分の1以上がOTTを視聴し、毎週累積で1億7700万時間をストリーミングコンテンツに時間を費やしている。

　過去3か月間にコンテンツを視聴するために時間を費やした行動で最も多く挙げられたのが、「OTTでの視聴」を挙げた人が1位（38％）、次いでYouTube（34％）、ソーシャルメディア（33％）、地上波TV（14％）と多くの人がOTTでの動画コンテンツ視聴により時間を割くようになってきていることがわかった。（重複回答）