YouTube・TikTok運用におけるインフルエンサーとのコラボの効果を企業の9割以上が実感【AtoOne調査】

 株式会社AtoOne(本社:東京都世田谷区、代表取締役:松下勇介)は、YouTubeまたはTikTokを運用している企業の担当者111名に対し、企業のインフルエンサーキャスティングに関する実態調査を実施した。

調査サマリー

企業のインフルエンサーキャスティングに関する実態調査の概要

調査概要

  • 調査概要:企業のインフルエンサーキャスティングに関する実態調査
  • 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
  • 調査期間:2022年10月12日〜同年10月12日
  • 有効回答:YouTubeまたはTikTokを運用している企業の担当者111名

YouTube・Tiktokを運用する中で、95.5%がインフルエンサーとのコラボ経験あり

 「Q1.お勤め先のYouTubeもしくはTikTokを運用している中で、インフルエンサーとコラボをした経験はありますか。」(n=111)と質問したところ、「二度以上ある」が64.9%、「一度だけある」が30.6%という回答となった。

勤め先のYouTubeもしくはTikTokを運用している中で、インフルエンサーとのコラボ経験の調査結果

  • 二度以上ある:64.9%
  • 一度だけある:30.6%
  • 一度もない:3.6%
  • わからない/答えられない:0.9%

94.4%がインフルエンサーとのコラボによる効果を実感

 Q1で「二度以上ある」「一度だけある」と回答した方に、「Q2.あなたは、インフルエンサーとのコラボを行ったことによる効果を感じていますか。」(n=106)と質問したところ、「非常に感じている」が51.0%、「やや感じている」が43.4%という回答となった。

インフルエンサーとのコラボの効果の実感についての調査結果

  • 非常に感じている:51.0%
  • やや感じている:43.4%
  • あまり感じていない:2.8%
  • 全く感じていない:2.8%
  • わからない/答えられない:0.0%

具体的な効果として、6割以上が「受注見込みの高い問い合わせが発生した」と回答

 Q2で「非常に感じている」「やや感じている」と回答した方に、「Q3.インフルエンサーとコラボを行った結果、どのような効果が得られましたか。(複数回答)」(n=100)と質問したところ、「受注見込みの高い問い合わせが発生した」が62.0%、「Webサイトやブログなどの新規アクセスが増加した」が56.0%、「商品の売上が増加した」が54.0%という回答となった。

インフルエンサーとのコラボで得られた効果の調査結果

  • 受注見込みの高い問い合わせが発生した:62.0%
  • Webサイトやブログなどの新規アクセスが増加した:56.0%
  • 商品の売上が増加した:54.0%
  • 別商材の提案(クロスセル)がしやすくなった:37.0%
  • 応募者の増加など、採用活動にも効果があった:27.0%
  • 自社のイメージ、認知度がなんとなく上がった:21.0%
  • その他:0.0%
  • わからない/答えられない:1.0%

インフルエンサーとコラボする上で、約半数が「インフルエンサーのキャスティング」にハードルの声

 「Q4.インフルエンサーとコラボをする上で、ハードルとして感じるものを教えてください。(複数回答)」(n=111)と質問したところ、「インフルエンサーのマネジメント」が66.7%、「ステマによる炎上リスク」が64.0%、「コラボ後の効果測定」が54.1%、「インフルエンサーのキャスティング」が50.5%という回答となった。

インフルエンサーとコラボをする上でのハードルについての調査結果

  • そもそもどのように依頼するのかわからない:71.4%
  • インフルエンサーに詳しくない:67.9%
  • 適切なインフルエンサーのキャスティングが難しい:62.5%
  • キャスティングの相場がわからない:60.7%
  • 単価交渉が難しい:37.5%
  • その他:0.0%
  • わからない/答えられない:0.0%

他にも「コラボする相手を探すこと」や「問い合わせ先」などの悩みが多数

 Q5で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.Q5で回答した以外に、インフルエンサーのキャスティングにおける悩みがあれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=56)と質問したところ、「コラボする相手を探すこと」や「問い合わせ先」など32の回答を得ることができた。

自由回答・一部抜粋

  • 34歳:コラボする相手を探すこと。
  • 33歳:問い合わせ先。
  • 41歳:費用対効果が良くわからないこと。
  • 33歳:単価がわかりにくい。
  • 58歳:セキュリティ。
  • 40歳:性格がわからない。

まとめ

 今回は、YouTubeまたはTikTokを運用している企業の担当者111名に対し、企業のインフルエンサーキャスティングに関する実態調査を実施した。

 企業がインフルエンサーとのコラボをする手法は、YouTube・Tiktokを運用する中ではなくてはならないマーケティング方法であることが分かった。

 さらには、94.4%がインフルエンサーとのコラボによる効果を実感しており、そのうちの6割以上が「受注見込みの高い問い合わせが発生した」という効果を感じているようだ。

 一方で、インフルエンサーとコラボする上で、約半数が「インフルエンサーのキャスティング」にハードルを感じていると回答した。

 ハードルに感じる要因を伺うと、6割以上が「依頼方法」や「適切なキャスティング」に頭を抱える実態が明らかに。

 企業のYouTube・Tiktok運用において、インフルエンサーの起用は必須だと考える一方で、キャスティング業務はいまだアナログで煩雑になっていることが大きな課題であることが伺えた。

 さまざまな業務のDX化が進む中、キャスティング業務もデジタル化が求められているようだ。

 スムーズなキャスティングによって、自社イメージに合うインフルエンサーの発見やオファーに割くマーケ担当者の時間を、コラボの構成を考えることに充てられ、コラボによるさらなる効果が期待できるだろう。

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