技研商事インターナショナル株式会社が開発・販売するエリアセグメンテーションデータ「c-japan®」が、株式会社AbemaTVの展開するコネクテッドTV特化型広告ソリューション「ABEMA Ads CTVパッケージ」のジオデモグラフィック配信における連携データとして採用された。
ABEMAの保有データと、同社の提供するエリアセグメンテーションデータ「c-japan®」等を連携することで、CTVを利用する世帯を対象に、国勢調査やマーケットデータを基にセグメントされた世帯クラスタでのターゲティングが可能となる。
世帯特性例では、年齢や家族構成、住宅、職業等の特性に「年収」や「地価」も加味した独自の分類技術でクラスタリングした「c-japan®」との連携で、36セグメントの世帯特性を対象にした広告配信を実現。
ライフスタイルが想定できる具体的な広告ターゲット設定が可能になる。
業種特化型例では、自動車の保有傾向や、消費傾向、チェーン店の出店傾向等がエリアごとに分かる「c-japan®」や各種統計データの組み合わせにより、業種ごとの広告配信ニーズに沿ったプランニングを支援する。
エリアセグメンテーションデータ「c-japan®」 とは、日本全国の町丁目/郵便番号界/メッシュを、年齢/家族構成/住宅/職業等や年収/地価等を同社独自の特許技術により11の中分類・36の小分類にクラスタリング（分類）したエリアセグメンテーションデータのこと。
さらに、車種別自動車登録台数や業態別のチェーン店情報等を用いて、ターゲットに合わせたセグメント毎の様々な指標を生成できる。
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