NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」は、登録モニターのうち全国20歳以上の男女を対象に、「購買行動」について調査を実施した。
調査は、商品の確認と購買で店舗を使い分ける「ハイブリッド型」の購買パターンが、オンライン購買利用を促すカギとなる可能性がうかがえる結果となった。
同調査では、2020年3月頃より始まった新型コロナウィルスの感染拡大防止対策として、不要不急の外出自粛等で行動が制限されたことが購買行動にどのような変化を与えたかを商品別に調査した。
調査の結果、コロナ禍で「インターネットで買物をすることが増えた」と32.4%が回答し、商品別では、衣料品、靴・鞄などの服飾雑貨で、オンライン店舗を主な購買場所とする割合が20.3%から28.6％に増加した。
日用品等をはじめ調査を行った12の商品群のうち9の商品で、購入場所をリアル店舗からオンライン店舗にシフトしている傾向が見られた。
一方で、コロナ禍においても、食料品や日用品の購買は「小売店や専門店」などリアル店舗が最も多いことがわかった。
オンライン店舗での購買を行わない理由は「配送料がかかる」（36.3%）、「実物の確認ができない（商品やサービスの情報が十分でない）」（32.7%）が上位となり、オンライン店舗の利用が増えているものの、未だオンライン店舗はリアル店舗の補完的な位置づけであることがわかった。
調査概要は以下の通り。
- 調査対象：「NTTコム リサーチ」登録モニター
- 調査方法：非公開型インターネットアンケート
- 調査期間：令和4年２月２５日(金)～3月1日(火)
- 有効回答者数 1,078名
- 回答者条件：20歳以上の全国男女
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