デジタルメディア品質分野のグローバルリーダーであるIntegral Ad Scienceは2022年6月2日、「動画配信と広告に関する消費者意識調査」の結果を発表した。
調査の結果、以下のことが明らかになった。
- 日本の消費者の10人中8人がインターネット経由で動画配信を視聴
- 日本の消費者の71％が、インターネット接続デバイスを使用してYouTubeの広告付き動画を視聴
- 日本の消費者の74%が、従来のTVよりも動画配信サービスの広告体験を好むことが判明
- 日本の消費者の54%は、広告をスキップできる選択肢が与えられていても広告をスキップしない
数十年にも渡りメディア戦略の要となっていた従来型のテレビ広告は、もはや広告主がかつて期待したようなリーチやエンゲージメントを提供できなくなっている。
現在では、インターネット接続デバイスを介して視聴される動画配信が、ブランドによりターゲットを絞った効果的な広告をできるようになった。
IASは広告主がより多くのメディア予算をこれらの新しい環境にシフトする中、日本の消費者を対象に、動画配信の利用状況、広告付き動画の視聴に関する行動、広告体験に関する認識やそれらの改善方法について理解を深めるべく、調査を実施した。
IASのデータからは、広告が同一人物に表示される回数を制限するフリークエンシーキャップや、特定の広告をスキップできる機能などのソリューションが、消費者の広告体験を向上させるのに役立つ可能性があることが示されている。
また広告主は、視聴中のコンテンツと広告の文脈上の関連性に留意することで、消費者にまとまりのある、かつパーソナライズされた動画視聴体験を提供することができるようになる。
同調査では、日本の消費者500人以上を対象とした調査に基づき、動画配信の視聴と広告付き動画に対する消費者の認識に関する洞察を提供している。
レポート全文は以下のリンクより確認できる。
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