株式会社ProgateとMMD研究所は共同で、20歳～69歳の正社員の男女10,000人を対象に「企業のDXおよびデジタル課題に関する実態調査」を実施した。
調査の結果、デジタルスキルの課題を抱える大企業の教育担当は84.5％、中小企業の教育担当は77.5％いることがわかった。
大企業の8割がデジタル化を推進
まず、勤めている企業のデジタル化についての調査では、企業のデジタル化の推進を考えているのは63.1％、大企業では8割を超えた。
うち、課題は「デジタルスキル格差」「IT人材不足」がトップとなった。
IT人材採用に対する課題を大企業の約8割、中小企業の約7割の教育担当が実感
IT人材採用に対する課題があるかの調査では、大企業の教育担当が79.5%、中小企業の教育担当が69.5%と過半数が課題を感じている一方、経営層は36.0%に留まった。
デジタルスキルの課題を抱える企業は約8割
社員のデジタルスキルへの課題内容を複数回答で聞いたところデジタルスキルの課題を抱える大企業の教育担当は84.5％、中小企業の教育担当は77.5％と7.0ポイント差となった。
課題の内容は「学ぶ時間がない」「若手社員とミドル･ベテラン社員の間のデジタルスキルの格差が大きい」「ミドル･ベテラン社員の習得意識が低い」などが挙がった。
企業がデジタル化を推進する目的は「業務効率化」が最多
企業がデジタル化を推進する目的についての質問では、「業務効率化」が最多だった。
7割の企業がデジタルスキル研修を実施・検討
デジタルスキル研修については72.6％の企業が実施・検討しており、実施は「社内のOJT」が27.2％、検討は「社員の自律学習支援型」が27.4％で最多だった。
研修を実施した企業6割が良かったと回答
デジタルスキル研修を実施している企業の60.8％が実施して良かったと回答し、実感した効果については「業務効率化」「デジタルスキルの必要性の理解」「社員の自発的学習増加」などが挙がった。
最も効果的だったデジタルスキルの研修内容は、「Excel､Word､PowerPoint」「セキュリティ」「デジタルマーケティング」となった。
調査概要
- 調査期間：2022年1月21日～1月24日
- 有効回答：予備調査10,000人、本調査500人
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：＜予備調査＞20歳～69歳の正社員の男女
＜本調査＞社員・部下教育、福利厚生を担当している社員または会社経営者・役員
※大企業の教育担当社員（n=200）、中小企業の教育担当社員（n=200）、会社経営者・役員（n=100） - 設問数 ：予備調査11問、本調査13問
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