総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、20～30代のdoda会員を対象に、「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」を実施した。
「doda」では、「リモートワーク・テレワーク継続宣言！いまこそ働き方改革を進める先進的企業の求人特集」を掲載中。
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転職先を検討する際の条件として、「リモートワーク・テレワーク」が重要と回答した人は5割を超える結果に（54.4％）
転職先を検討する際の条件として、「リモートワーク・テレワークを実施している」もしくは「今の会社よりもリモートワーク・テレワークの制度・環境が充実している」ことが重要と回答した人は約5割（54.4%）で、2020年7月の前回調査※1から6ポイント増加した（グラフ①参照）。
また、転職先を検討する際の条件として「リモートワーク・テレワークの実施」や「リモートワーク・テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、「転職先を検討するうえで、リモートワーク・テレワークが可能であれば、年収が下がってもよいと思いますか」と尋ねたところ、「現在テレワークを実施している」と回答した人のうち32%が年収が下がってもよいと回答し、「現在テレワークを実施していない」と回答した人については、42%が年収が下がってもよいと回答した。（グラフ②参照）。
※1：https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2020/20200831_01
テレワーク求人の掲載数と応募数を2020年1月と翌年同月の2021年1月で比較すると、掲載数は約4.4倍、応募数は約6.9倍に
「doda」に掲載されているテレワーク求人※2の掲載数と応募数を2020年１月と翌年同月の2021年1月で比較すると、掲載数は約4.4倍、応募数は約6.9倍に増加していることが分かった（グラフ③参照）。
また「doda」の求人広告1掲載当たりの応募数を比較すると、2021年1月ではテレワーク求人のほうがそれ以外の求人より約1.2倍応募数が多いことが判明した（グラフ④参照）。
2020年7月と比較するとテレワーク求人とそれ以外の求人の1掲載当たりの応募数の差は減少したが、テレワーク求人が大幅に増加したため、各求人へ応募が分散したことが要因と考えられる。
そのため、リモートワーク・テレワークを希望する転職希望者は以前より多くの選択肢から転職先を選べる状況となっている。
※2：求人票内に「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」「在宅ワーク」のいずれかの文言が入っている求人
前回調査と同じく、転職後は「週に3日」リモートワーク・テレワークで働きたいという回答が最多（30.5%）
転職先を検討する際の条件として「リモートワーク・テレワークの実施」や「リモートワーク・テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、転職後にテレワークを行いたい頻度を尋ねたところ、前回調査と同じく「週に3日」と答えた人が最も多く、前回調査から1ポイント増加し30.5%という結果になった。
次いで、「毎日」が29.1%（前回調査比+3ポイント）、「週に2日」が20.5%（前回調査比-0.8ポイント）だった（グラフ⑤参照）。
リモートワーク・テレワークに関してあったら嬉しい制度や環境は、前回調査同様「在宅勤務手当」が1位に
転職先を検討する際の条件として「テレワークの実施」や「テレワーク制度・環境の充実」が「とても重要」「重要」と回答した人に対し、転職先を検討する際にテレワークに関してあったら嬉しい制度や環境を尋ねたところ、1位は前回調査同様「在宅勤務手当」で、前回調査から6.3ポイント増の34.2%となった。
そのほか、「オンラインツールなどでコミュニケーションがとりやすい」（前回調査比+0.6ポイント）、「経費精算や稟議承認などの電子化」（前回調査比+2.3ポイント）も、前回調査からポイントを伸ばした。（グラフ⑥参照）
また、同時期に実施した「第2回自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」※3で、テレワークに関連して変更・新設された制度や環境を採用担当者に尋ねると、前回調査から最も伸び幅が大きかったのは「在宅手当・交通費の見直し」（前回調査比+12.1ポイント）、次いで「セキュリティ強化」（前回調査比+9.4ポイント）、「オンラインツールの導入」（前回調査比+7.5ポイント）となった（参考①参照）。
※3：https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2021/20210322_02/
リモートワーク・テレワーク経験者のうち、新型コロナウイルス終息後もリモートワーク・テレワークで働きたい人は85.3%
リモートワーク・テレワーク経験者のうち、85.3%が新型コロナウイルス終息後もリモートワーク・テレワークで働きたいと回答した（グラフ⑦参照）。
doda編集長 喜多 氏の解説
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、リモートワーク・テレワークが急速に普及し、これまでの「働き方」や「はたらく価値観」に大きな変化が生じました。
多くの転職希望者がリモートワーク・テレワークを経験したことで、転職市場にも影響が出ており、リモートワーク・テレワークを条件に転職先を選ぶ転職希望者が増え、リモートワーク・テレワークが可能な求人数も急激に増加しています。
リモートワーク・テレワークに慣れてきたことで、転職後はフルリモートで働きたいと考える割合が前回より3ポイント増加しましたが、依然として約5割の人が「週2日」「週3日」リモートワーク・テレワークで働きたいと考えており、引き続きテレワークと出社双方のメリットを組み合わせて柔軟に働きたいと考える転職希望者が多いようです。
今後も「働き方」を軸に転職活動を行う動きは加速し、この流れが定着すると予想されます。そのため、企業は引き続きリモートワーク・テレワークだけでなく、フレックス制度の導入や副業解禁など柔軟な働き方ができる環境や制度を整えることで、必要な人材を確保することができ、入社後の活躍にもつなげることができると考えます。（doda編集長 喜多 恭子氏）
＜調査概要：グラフ①、②、⑤、⑥、⑦＞
・対 象 者 ：20～30代のdoda会員
・回答人数：1,541人
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2021年1月25日～1月31日
＜調査概要：グラフ③、④＞
2020年1月1日～2021年1月31日の間に「doda」に掲載された求人データをもとに算出
＜調査概要：参考①＞
・対 象 者 ：過去パーソルキャリアのサービスや資料のご利用、名刺交換をさせていただいた方など、採用業務に携わったことのある方
・回答人数：1,094人
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2021年1月26日～1月31日
【プレスリリース】
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