世界66か国、7,300以上の導入実績を持つCE（カスタマーエンゲージメント）プラットフォーム「Repro（リプロ）」を提供するRepro株式会社は、2021年6月15日～7月13日に自社のデジタルマーケティング業務に携わっている役職者に対して、「Webサイト活用状況に関するアンケート」を実施いたしました。その結果と分析について発表いたします。
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目次（クリックしてジャンプ）
調査結果サマリ
- デジタルマーケティングに携わる役職者の約60％がノウハウ・人材不足に悩んでいる
- デジタルマーケティング施策の成功は専任の担当者を設置できるか否かにかかっている
- プロ人材の外部採用はデジタルマーケティングのノウハウ・人材不足の直接的な解決策にならない可能性がある
- デジタルマーケティングツールの導入は進んでいるが、期待通りの成果を得られているのは50％未満
- Web接客ツールの導入で成果を最もあげているのは運用を外部委託してる企業
デジタルマーケティングのノウハウ・人材不足への打ち手がわかる調査結果の詳細レポート（全61ページ）ダウンロードはこちら
調査結果
1.デジタルマーケティングに携わる役職者の約60％がノウハウ・人材不足に悩んでいる
「お勤め先のデジタルマーケティングに関する課題は何ですか？」という設問に対し、59.4％の方が「デジタルマーケティングの知見があり、施策を実践できるメンバーが足りない」と回答。
加えて、59.1％の方が「デジタルマーケティングに関わる人数が不足している」と回答しています。多くの企業がノウハウ・人材不足に悩んでいる現状が明らかになった。
デジタルマーケティングに関する課題
2.デジタルマーケティング施策の成功は専任の担当者を設置できるか否かにかかっている
デジタルマーケティング人材の活用状況についての設問では、各領域の担当者が「専任」か「兼任」かで、成果に大きな差が生まれているという事実が浮き彫りになった。
「デジタル広告」「CRO」「SEO＆コンテンツマーケ」「CRM」の4領域に分けて、人員配置と成果の関連性について調査したところ、「取り組んでおり十分な成果を出せている」と答えた方の比率は全領域で「専任の担当者がいる」ほうが大きくなる結果に。
「デジタル広告」で27.3％、「CRO」で28.9％、「SEO＆コンテンツマーケ」で26.9％、「CRM」で15.7％、「専任の担当者がいる」ほうが上回っている。
専任・兼任のデジタルマーケティング担当者いる
3.プロ人材の外部採用はデジタルマーケティングのノウハウ・人材不足の直接的な解決策にならない可能性がある
ノウハウ・人材不足を補う手段として「プロ人材の中途採用」を実践している企業は少なくありません。ところが、その採用活動・組織づくりにも課題が潜んでいることがわかった。
「社内で他組織から異動」した人材と「社外から中途採用」した人材のスキルレベルを比較したところ、その水準にはさほど大きな差が見られないという結果になっているという。
「CRO（WebサイトのCVRを向上させる活動）」「SEO＆コンテンツマーケ」においては、「社内で他組織から異動」した人員に対してのほうが、「高いレベルのスキル・ノウハウを持っている」という回答の比率が大きくなっている。
4.デジタルマーケティングツールの導入は進んでいるが、期待通りの成果を得られているのは50％未満
ノウハウ・人材不足の解決策を探るために、デジタルマーケティングツールの導入と成果の関連性についても調査をしている。
今回はデジタルマーケティングツールの代表例として、「MAツール」「Web接客ツール」「チャットボット」「CDP」の導入効果についてアンケートを実施。
「期待通りの成果を得られている」「期待を上回る成果を得られている」と回答した方は、全ツールで50％未満であったことから、ツールの導入だけではデジタルマーケティングに関する課題は解決されないのが実情といえそう。
デジタルマーケティングツールの導入は進んでいるが、期待通りの成果を得られているのは50％未満
5.Web接客ツールの導入で成果を最もあげているのは、運用を外部委託してる企業
「CRO（WebサイトのCVRを向上させる活動）」と、そのためのツールである「Web接客ツール」の運用体制の関係から分析したところ、強い相関関係があることがわかった。
Web接客ツールを用いて、最も高い運用成果をあげている組織体制は、ツールの運用を「ほぼ外部に委託している」ケース（「期待通りの成果を得られている」という回答が77.8％）。
ツールの運用において専任体制を構築できない場合には、専門的なスキルを持つ外部支援企業の活用も検討すべきであると考えられる。
【調査概要】
・調査名：Webサイト活用状況に関するアンケート
・実施期間：2021年6月15日〜2021年7月13日
・実施方法：インターネット調査
・調査対象者
自社Webサイトを保有している企業で、自社のデジタルマーケティング業務に携わっているデジタルマーケティング組織の役職者（部長、課長、係長、チームリーダー）。コンサルティング、広告代理店、マーケティング支援、SaaS提供者ではない
・有効回答者数：254人
【プレスリリース】
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