スマートフォンは私たちの生活の一部であり、重要な役割を果たしていると言っても過言ではありません。そのため、昨今ではスマートフォンをはじめとしたモバイル端末向けのマーケティング施策、モバイルマーケティングが注目されています。多くの消費者がスマートフォン中心の生活をしている今、マーケティング担当者はスマートフォンに最適な施策を企画運用する必要があるでしょう。本コラムではモバイルマーケティングとは何か、どのように実施するのかについてご紹介します。
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モバイルマーケティングとは？
モバイルマーケティングとは、消費者とスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末上でコミュニケーションを取ることを指します。スマートフォンやタブレットが日常生活の一部となっている現代において、モバイルマーケティングを活用すれば「いつでも」「どこでも」消費者へリーチすることが可能です。
モバイルマーケティングを始めるためには、まずはどのチャネルで消費者とコミュニケーションを取るか選定しなければなりません。例えば、SMS、＋メッセージ、LINE、メール等があります。マーケティング担当者はその中からターゲット層の利用率、開封率、セキュリティのバランスの取れたチャネルを選ぶ必要があります。そのためには各チャネルの特徴をしっかりと把握していなければなりません。
さらにモバイルマーケティングで達成したいゴール設定を明確化させておくことも重要です。モバイルマーケティングはブランド認知度を上げるフェーズ、購買意欲を高めるフェーズなど、さまざまなカスタマージャーニーのフェーズで活用できます。例えば、SMSでは次のようなモバイルマーケティングを実施できます。
モバイルマーケティングに使えるチャネルの種類
国内外でダントツの開封率！SMSとは？
SMSは開封率が80%あると言われるコミュニケーションチャネルです。欧米ではLINEの代わりにWhatsAppというインスタントメッセージアプリが日常連絡で利用されていますが、SMSを活用したマーケティングはマーケティング担当者から未だに根強い人気を持っています。その理由はやはり他チャネルよりも圧倒的に高い開封率にあります。
日本ではSMSマーケティングはあまり活用されていないため、全角70文字の短いメッセージしか届けられないチャネルだと思われています。しかし、実際は利用するSMS配信ツールによってはモバイル専用のランディングページを作成でき、メール同等の情報量を発信することが可能です。モバイルLPでは、ブランドや商品の案内はもちろん、クーポンやチケットも送付できます。また、LPでアンケートを作成して消費者から情報収集することもできます。
*出典: Message media
セキュアな環境で顧客リレーション！＋メッセージとは？
SMSの進化版として＋メッセージというサービスがあります。＋メッセージはNTTドコモ、ソフトバンク、KDDIが共同で開発提供しているサービスです。SMSのように携帯番号宛にメッセージが送れ、インスタントメッセージアプリのようなUI/UXを持っています。＋メッセージでは従来のSMSでは送れない長文、画像、スタンプ、位置情報、音声メッセージが送信できます。
企業が＋メッセージを利用するためには通信キャリアへの公式アカウント開設の申請が必要です。公式アカウントの審査を通過した企業のみがアカウントに自社ロゴを設定できる仕組みとなっており、偽アカウントが作成されにくい仕組みとなっています。また、企業アカウントへ問い合わせしてくるユーザーも電話番号（SIM）で識別しているため、ユーザーのアカウントが乗っ取られた状態で企業アカウントへ連絡が来ることもほとんどありません。そのため、企業も消費者も安心して＋メッセージ上でコミュニケーションを取ることができます。
＋メッセージでは企業側から一方的なマーケティングメッセージを送ることは利用規約上原則NGとされていますが、顧客から来た問い合わせに対してニーズにマッチするクーポンやセール情報の案内はOKとされています。そのため、消費者視点では＋メッセージ公式アカウントからは不要な広告通知が届かず、必要な時に気軽に質問やお得な情報の有無を聞けるため、公式アカウントがブロックされにくいと言われています。
そのため、＋メッセージ単体でマーケティングを実施するのではなく、従来のSMSやメールを利用して＋メッセージへ消費者を誘導し、＋メッセージ上でリレーションを深めていく方法がコンバージョン（売上）アップにつながる方法であると考えられます。
*出典: CM.com Japan
海外消費者とコミュニケーション！WhatsAppとは？
WhatsAppとは2020年になってアクティブユーザー数が20億人を越えた世界で最も利用されている超巨大インスタントメッセージアプリです。欧米では電話やメール（問い合わせフォーム）に加えてWhatsAppを問い合わせ窓口として活用しています。
電話のようにテンポよく会話ができ、メールのように自分のタイミングで問い合わせられるWhatsAppは消費者から非常に人気があります。2018年にFacebook社が実施したアンケート結果では、81%のユーザーが企業やブランド、お店とインスタントメッセージアプリでコミュニケーションを取りたいと回答しました。
WhatsApp公式アカウントも＋メッセージ同様、企業からの一方的なマーケティングメッセージは利用規約上NGとなっています。そのため海外企業は、SMSや企業のWhatsAppアカウントへ直接誘導できるFacebook広告を利用して、消費者とのつながる手法を取って、消費者とWhatsApp上でつながっています。
iOSユーザーにリーチ！Apple Business Chatとは？
Apple Business ChatではiOSユーザーとつながることができます。Apple Business Chatとは、iOSに入っているiMessageアプリ上に作成する企業アカウントを指します。企業はAppleとコネクションのあるベンダーを通じてApple Business Chat（企業アカウント）の開設申請ができます。
＋メッセージやWhatsApp同様にSMSやウェブサイトを利用して消費者を企業アカウントへ誘導します。Apple Business Chat上では、消費者とのメッセージや写真、動画のやり取りはもちろん、Apple Payを用いたアプリ内決裁が可能です。そのため、一度消費者を企業アカウントまで誘導できれば、高確率で購買行動に結びつけることができます。
なぜなら、Apple Payは一般的なオンライン決済と異なり、クレジットカードを出して画面に入力するなどの行為が必要ありません。消費者はAppleデバイスさえあれば、「いつでも」「どこでも」問い合わせから購入までが可能です。
▼F1オランダグランプリ Apple Business Chat導入事例
https://www.cmtelecom.jp/usecase-f1/
これからはモバイルマーケティングの時代
モバイルマーケティングを実施する上で最も重要なことは、発信する情報やメッセージが本当に消費者に求められている内容かどうかです。消費者を一つの大きなグループとして捉えるのではなく、消費者の特性やブランド・商品に対する興味の度合い、ファネルの行動段階、流行などさまざまな切り口で消費者を分析し、なるべく個人に合った情報やメッセージをタイミングよく適切なチャネルで発信するとモバイルマーケティングの効果を上げられます。
しかし、＋メッセージ、WhatsApp、Apple Business Chatの利用規約上で企業からの一方的な情報発信がNGとされていることから分かる通り、スマートフォンは人々の生活に密接したパーソナルな端末だからこそ、不特定多数向けの一方通行なマーケティングは消費者からもコミュニケーションサービス提供者からも受け入れてもらえない状況にあります。
特別な知識がなくても、誰でも情報発信ができる今、世の中は情報で溢れかえっています。企業はいかに消費者にとって有益な情報を発信し、信用してもらえるかどうか…デジタル上での消費者の関係づくりが大切になってきていると言えるでしょう。そして消費者との関係構築に役立つのがモバイルマーケティング。ぜひ今後のマーケティング施策に取り入れてみてはいかがでしょうか？
CM.comでは今回ご紹介したすべてのコミュニケーションチャネルを取り扱っています。アカウント開設から導入までワンストップで提供しておりますので、SMS、＋メッセージ、WhatsApp Business Account、Apple Business Chatの導入をご検討の際はぜひお問い合わせください。
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