チーターデジタル株式会社は4月27日、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」を発表した。本調査は、日本、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリアの6か国4,921名を対象として、消費行動の傾向、プライバシーに対する意識、Cookieを利用したパーソナルメッセージへの受容度、ブランドへのロイヤルティの持ち方を明らかにしている。
消費行動の傾向 – 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上る。
プライバシー – 企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38%）、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）である。
Cookieを利用したディスプレイ広告 – 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。
パーソナライズされたチャネルの効果 – メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。過去12か月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。
ロイヤルティを持つブランドの数 – 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。「2-5ブランド 」が72%と最も高く、次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。
日本語版レポートのダウンロード（計57ページ）
https://go.cheetahdigital.com/Resources_LoyaltyMarketReport_Econsultancy.form.jp
【プレスリリース】
チーターデジタル、データ プライバシーとブランド ロイヤルティに関する意識調査を発表
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