[2015年]なぜメルマガ・メールマーケティングの重要性が見直されているか?

メルマガ・メールマーケティングの重要性

企業担当者のメルマガ・メールマーケティングのイメージ

メールマガジン(メルマガ)というキーワードを聞いてイメージが沸かない人はもはやいない。企業が利用するメールマガジン(メルマガ)配信スタンドを初め、個人でも簡単にメールマガジン(メルマガ)の配信が可能になった。そしてメールマガジン(メルマガ)が氾濫すると共に、個人は情報の海に飲まれ、配信されてくるメールマガジン(メルマガ)を処理しきれなくなった。担当者としてメール配信をしていた人は、仕事ではメールマガジン(メルマガ)を配信する側、プライベートではメールマガジン(メルマガ)を受信する側という状況になっていたと思う。

著者自身は、法人のデジタルマーケティング全般のコンサルティングをしている中で各企業様にメールマガジン(メルマガ)についてヒアリングをしている。その答えは大半が「メールマガジン(メルマガ)なんてほとんどやっていない」「今はソーシャルに力を入れている」「メールマガジン(メルマガ)って効果ないんでしょ?」といった具合だ。さらには、企業規模が大きければマーケティング専門の部署を設置できる余力はあるが、中小企業においてはマーケティング専門部隊を設置する事すら難しい企業様も多くいる。コミュニケーションチャネルが煩雑化する今、メールというチャネルはその効果の真偽性と、メールコンテンツの企画・制作などの人的工数の理由により手をつけていないケースがほとんどである。

【調査】企業から情報を受取る手段(デジタル)

MarkeTimesが2015年8月に287名を対象に行った「企業やECショップから、情報を受取る手段は?」というアンケート(複数回答可)によると、メールが251名、スマホアプリが39名、LINEが34名、Facebookが28名、Instagramが2名、という結果であった(調査方法等はデータ下に記載)。企業からの情報発信手段としてはメールの圧勝である。おそらくLINEやFacebookはコミュニケーション手段としてのイメージ、用途が大きくユーザーがマーケティングツールとしてのSNSに追いついていない可能性がある。

メールに関してはその歴史が長くコミュニケーションツールとしての色を維持しながらも、企業等の情報発信チャネルとしてのイメージがユーザーに定着している事も要因の一つとして考えられる。メール自体はSNSのように流行の上下でチャネルとしての勢いが強くなったり、弱くなったりしない点においては、最強のマーケティング・チャネルと言えよう。

 

企業やECショップから情報を受取る手段は?

 

購入きっかけのデータ

【調査内容】
調査方法 : インターネットリサーチ
調査対象 : 全国、20~50代の男女
有効回答 : 287サンプル(男性144:女性143)
実施期間 : 2015年8月1日~8月14日

参考:総務省の情報通信白書(平成26年度)

また、総務省が発表している情報白書では、日本人のEメール(GmailやHotmail etc)の利用率が増加しているというデータも発表している。対して携帯キャリアメールは、減少傾向にある事が伺える。これはスマートフォンの普及により、Eメールがスマートフォンで簡単に利用できるようになった事が背景にある。

総務省(情報白書)

(出典:平成26年情報通信白書(総務省)

自社のメールマガジン配信システムは何を使っている?

企業のマーケターはすでに自社に導入されているメール配信システムを使っているか、自社で開発したメール配信システムを利用しているケースが多い。主に近年ではクラウド上にデータを移行し、クラウド上からメールを配信するいわゆる「クラウド型」、自社サーバー内に設置する「オンプレ型」に分けられる。それぞれにメリット・デメリットがあるので下記、図を参考にして欲しい。

オンプレ型 クラウド型
メリット
  • 自由に仕様が組む事ができるので、柔軟にTo-Beが実現できる
  • 自社サーバーに設置するためセキュリティ面を強化しやすい

※To-Beとは・・・システム開発や導入において、実現すべき要件、仕様

  • サーバーはベンダーが所有しているのコストがかかりにくい
  • トライアル・テスト運用が可能
  • 機能面で、常にアップデートされる。アップデートコストがかからない。
デメリット
  • イニシャル・ラニングコストが高額になる
  • 開発をしてから導入をするため、事前に試験運用ができない
  • 企業内の技術者リソースによりシステムレベルが変動する
  • 他社と同じサーバー内で運用
  • ベンダーが開発しているため各企業ごとに最適化されていない

 

著者は、主にデジタルマーケティングのコンサルティングを行う中で、クラウド型を勧めるケースが多い。実際に現在はIT技術者不足で企業様内に技術者リソースが足りていない場合が多いからである。またマーケティング担当者自身がデジタルマーケティングに詳しくないケースが多いのもクラウド型メール配信システムを勧める理由である。

メール配信システムは現在、国内・海外で多くのシステムが存在している。日本国内でのサービスにおける料金体系は1通あたり〜円といった体系が多く見受けられる。大手企業に関しては〜万通までは定額といった料金体系も存在するため、一概にメール配信業者のサイトを見ても料金を判断する事が難しくなってきているので、実際にメール配信業者に問い合わせて概算で見積もりを出してもらうのが一番の近道だと考えている。

【主な国産メール配信システム】

国産のメール配信システムは、主にメルマガが始まり出した2000年頃にサービスが開始されたものが多く、随時改良を重ねながら進化してきている。また大手企業との取引も長くある事から一定のメルマガ大量配信などのノウハウや携帯メールキャリアへの配信技術、ノウハウを海外産と比較して所有している。ただ海外産のCCCM(クロスチャネルキャンペーンマネジメント)等の国内への流入により、メール配信システムのみのサービスではサービスの価値としては、低くなってきているのが現状である。

海外産のCCCM(クロスチャネルキャンペーンマネジメント)の流入に焦りを感じた国産メール配信システム業者が、キャンペーンマネジメント・システムや、シナリオ設計システム、マーケティング・オートメーションシステムをメール配信システムに組み込みサービスを提供してきている傾向が2015年になり急速に見受けられる。またDMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)等のWEB行動履歴のデータと連携し、レコメンド配信を行うなどの高度なメール配信サービスを提供する国産メール配信システム業者も現れている。国産リソースだけでは対応できない配信業者は海外企業と手を組み、高度な配信技術、サービスを開発する企業もまた増加傾向にある。

国産メール配信システム名 特徴 URL
Will Mail 月額4000円〜、レスポンシブ対応、2000年頃から運営しているためノウハウ有 http://willcloud.jp/
Orange Mail 100件までのメール配信は0円で利用可能、ステップメール有 http://www.os7.biz/mail/
Cuenote FC 大手企業の導入実績多数あり。 http://www.cuenote.jp/
配配メール クラウドサービスで37500社以上の取引実績有、セキュリティに強み。 https://www.hai2mail.jp/
Click M@iler 国産初のシナリオ設計システム導入 http://www.clickmailer.jp/
Synergy!360 キャンペーンマネジメント・システム搭載 https://www.synergy-marketing.co.jp/

 

【主な海外産メール配信システム】

海外産のメール配信システムは基本的に大手ベンダーが日本市場へ参入しているケースが多い。2014年〜2015年にかけてSalesforce、IBM、Oracleなどが日本市場へと参入し、キャンペーンマネジメント・システムを備えたメール配信、広告配信等のシステムのサービスを開始した。海外においては、CCCM(クロスチャネル・キャンペーン・マネジメント)という分野がすでに急成長しており、国内は3年遅れてCCCM(クロスチャネル・キャンペーン・マネジメント)という分野の市場が開拓されつつあるという状況だ。

海外産システムは国産を上回る機能を持っているが難点は、完全にローカライズされていないという点である。マーケター向けのヘルプドキュメントやシステム内の言語の表現が無理やり日本語にされているなど、やはり日本人にはとっつきにくい内容になっている。いかに国内法人がローカライズに注力し、直販、代理店含め販売の難易度を下げるか、または実際に運用するマーケターが日本語でしっかりとサポートを受けられるかが今後の海外産システムの明暗を分けると言えよう。

海外産メール配信システム名 特徴 URL
Salesforce Mrketing Cloud Salesforce社がメールマーケティングに強みを持つExact Targetを買収しSalesforce Marketing Cloudに組み込み。世界で1万社の導入実績。 Salesforce
Oracle Marketing Cloud BtoB向けに強み。全世界では3000社を超える企業が導入。 Oracle
IBM Marketing Cloud マツダ、Stonyfield Farm、Advanced Micro Devicesなどの大手企業との取引実績有 IBM
Marketo 中小企業対象により成長。BtoBに強みを持つ。 Marketo
Mail publisher 5,000件を超える導入実績と月間40億通の配信実績を誇る、業界最高水準のテクノロジーを持つメール(メルマガ)配信ソリューション Mail Publisher
Hubspot 世界シェアNo1。2015年に日本市場への参入。 Hubspot

 

国内マーケターの課題

おそらく、各企業のマーケターは日々、特にWEBマーケティングやデジタルマーケティングに関するインプットを行っているであろう。ただ日本型の総合職という雇用においては、マーケティング専門家が少ない企業が多いと感じられる。すべてを業者任せに行い、マーケティング活動が分断されている企業は著者も度々、遭遇する。本質的な事を言えば企業のマーケターは広告代理店の業者と同等か、広告代理店の業者を超える知識、運用スキルが必要とされる。

マーケター自身が、日々デジタルマーケティング、WEBマーケティングに関する知識・スキルのインプットの努力を継続し、総合的なマーケティングにおける最適解を導き出せるレベルを目指していくべきだと著者は考えている。また企業の幹部に関しては、そういったマーケティング専門家の人材獲得への投資を積極的に続けていく事でこの混沌とした企業活動に利益をもたらしてくれる事を認識しなければならない。

最後に

本稿では簡単にではあるが、著者の体験も交えながらメールマーケティング(メルマガ)が今後いかに重要になってくるかを述べた。今後も、現場の実体験を元にデジタルマーケティングの主流である、「メルマガ」「メールマーケティング」について細かくポストしていきたい。

 

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